株式・ETF

【減配】AT&Tの配当金利回りは6%、株価の今後の予想は?

2022年8月3日

悩んでいる人
アメリカの高配当株として人気の「AT&T」の減配が決まったそうですが、配当利回りは何%でしょうか?株価の今後の予想はどうなりそうでしょうか?

AT&Tの配当利回りは約6%です。

株価が今後どうなるかはわかりませんが、配当金額がおよそ半分になる減配が決まった一方で、株価も以前の半分になっているため、2022年7月現在、配当利回りは依然として高いです。

この記事では、投資家税理士 坂根が解説します。

ポイント

  • AT&Tの配当利回りは約6%
  • 配当金は年4回、2月、5月、8月、11月にもらえる
  • 配当性向は約60%、余力はそんなに無い
  • 減配は決まったが、変わらず高配当株
  • 元本割れリスクを避けたいなら、原則元本割れせず年利1-3%の利息が手に入るFundsの選択肢もアリ

関連記事:【年利3%】安定利息収入Fundsの評判は?税理士が解説

\5,000円分のAmazonギフト券がもらえる/

Fundsが累計募集額200億円突破記念!口座開設+はじめての投資で5,000円分のAmazonギフト券もらえるキャンペーンを実施中。

7/31までの期間限定のため、お申し込みはお早めに!

AT&Tの配当金利回りは約6%

悩んでいる人
AT&Tの配当利回りは何%でしょうか?減配したと聞きましたが高配当なんでしょうか?

AT&Tは減配されましたが、いまだに配当利回り約6%と、高配当銘柄として十分な利回りとなっています。

東証プライム市場の平均配当利回りが2%台ですので、恐るべき利回りです。しかも、特別利益の計上や記念配当などで一時的に配当利回りが高くなっているわけではなく、安定した通信事業がもたらす利益によって高配当を保っています。

AT&Tは、長年のあいだ安定して高配当を出し続けてきたため、高配当株として投資家からの人気を集めています。

ポイントは次の5つです。

ポイント

  • 配当金は年4回、2月、5月、8月、11月にもらえる。
  • 1株当たりの配当金は約150円(1.11ドル)
  • 36年間、増配を続けていたがついに減配
  • 配当性向は約60%、余力はそんなに無い
  • 減配は決まったが、変わらず高配当株

配当金は年4回、2月、5月、8月、11月にもらえる。

AT&Tの配当金は年4回もらえます。配当月は2月、5月、8月、11月です。

直近では2022年8月に0.2775ドル(約38円)が支払われており、株価は18.4ドル程(2,600円)ですので1回当たりの利回りは約1.5%です。これが年4回もらえます。

過去の配当金実績を見ても、季節要因などで配当金の変動が大きいということはなく、四半期ごとに安定した配当が支払われています。

この点もAT&Tが投資家に人気となっている要因です。

配当金推移

AT&Tの過去27年の配当金推移は次の通りです。

配当金支払日 配当金支払額(USD) 配当金支払額(円)
1995年8月1日 0.2041 USD 28円
1995年11月1日 0.2041 USD 28円
1996年2月1日 0.2041 USD 28円
1996年5月1日 0.2128 USD 29円
1996年8月1日 0.2128 USD 29円
1996年11月1日 0.2128 USD 29円
1997年2月3日 0.2128 USD 29円
1997年5月1日 0.2214 USD 30円
1997年8月1日 0.2214 USD 30円
1997年11月3日 0.2214 USD 30円
1998年2月2日 0.2214 USD 30円
1998年5月1日 0.2313 USD 32円
1998年8月3日 0.2313 USD 32円
1998年11月2日 0.2313 USD 32円
1999年2月1日 0.2313 USD 32円
1999年5月3日 0.2412 USD 33円
1999年8月2日 0.2412 USD 33円
1999年11月1日 0.2412 USD 33円
2000年2月1日 0.2412 USD 33円
2000年5月1日 0.2511 USD 34円
2000年8月1日 0.2511 USD 34円
2000年11月1日 0.2511 USD 34円
2001年2月1日 0.2511 USD 34円
2001年5月1日 0.2536 USD 35円
2001年8月1日 0.2536 USD 35円
2001年11月1日 0.2536 USD 35円
2002年2月1日 0.2536 USD 35円
2002年5月1日 0.2672 USD 37円
2002年8月1日 0.2672 USD 37円
2002年11月1日 0.2672 USD 37円
2003年2月3日 0.2672 USD 37円
2003年5月1日 0.3298 USD 45円
2003年8月1日 0.3809 USD 52円
2003年11月3日 0.3825 USD 53円
2004年2月2日 0.3125 USD 43円
2004年5月3日 0.3125 USD 43円
2004年8月2日 0.3125 USD 43円
2004年11月1日 0.3125 USD 43円
2005年2月1日 0.3225 USD 44円
2005年5月2日 0.3225 USD 44円
2005年8月1日 0.3225 USD 44円
2005年11月1日 0.3225 USD 44円
2006年2月1日 0.3325 USD 46円
2006年5月1日 0.3325 USD 46円
2006年8月1日 0.3325 USD 46円
2006年11月1日 0.3325 USD 46円
2007年2月1日 0.355 USD 49円
2007年5月1日 0.355 USD 49円
2007年8月1日 0.355 USD 49円
2007年11月1日 0.355 USD 49円
2008年2月1日 0.4 USD 55円
2008年5月1日 0.4 USD 55円
2008年8月1日 0.4 USD 55円
2008年11月3日 0.4 USD 55円
2009年2月2日 0.41 USD 56円
2009年5月1日 0.41 USD 56円
2009年8月3日 0.41 USD 56円
2009年11月2日 0.41 USD 56円
2010年2月1日 0.42 USD 58円
2010年5月3日 0.42 USD 58円
2010年8月2日 0.42 USD 58円
2010年11月1日 0.42 USD 58円
2011年2月1日 0.43 USD 59円
2011年5月2日 0.43 USD 59円
2011年8月1日 0.43 USD 59円
2011年11月1日 0.43 USD 59円
2012年2月1日 0.44 USD 61円
2012年5月1日 0.44 USD 61円
2012年8月1日 0.44 USD 61円
2012年11月1日 0.44 USD 61円
2013年2月1日 0.45 USD 62円
2013年5月1日 0.45 USD 62円
2013年8月1日 0.45 USD 62円
2013年11月1日 0.45 USD 62円
2014年2月3日 0.46 USD 63円
2014年5月1日 0.46 USD 63円
2014年8月1日 0.46 USD 63円
2014年11月3日 0.46 USD 63円
2015年2月2日 0.47 USD 65円
2015年5月1日 0.47 USD 65円
2015年8月3日 0.47 USD 65円
2015年11月2日 0.47 USD 65円
2016年2月1日 0.48 USD 66円
2016年5月2日 0.48 USD 66円
2016年8月1日 0.48 USD 66円
2016年11月1日 0.48 USD 66円
2017年2月1日 0.49 USD 68円
2017年5月1日 0.49 USD 68円
2017年8月1日 0.49 USD 68円
2017年11月1日 0.49 USD 68円
2018年2月1日 0.5 USD 69円
2018年5月1日 0.5 USD 69円
2018年8月1日 0.5 USD 69円
2018年11月1日 0.5 USD 69円
2019年2月1日 0.51 USD 70円
2019年5月1日 0.51 USD 70円
2019年8月1日 0.51 USD 70円
2019年11月1日 0.51 USD 70円
2020年2月3日 0.52 USD 72円
2020年5月1日 0.52 USD 72円
2020年8月3日 0.52 USD 72円
2020年11月2日 0.52 USD 72円
2021年2月1日 0.52 USD 72円
2021年5月3日 0.52 USD 72円
2021年8月2日 0.52 USD 72円
2021年11月1日 0.52 USD 72円
2022年2月1日 0.52 USD 72円
2022年5月2日 0.2775 USD 38円
2022年8月1日 0.2775 USD 38円

※1ドル139円換算

長年にわたって安定して配当金を出しており、そして着実に配当金を増やしていることがわかります。

1995年8月には0.2041ドルだった配当金は年々増加し、2020年には0.52ドルに倍増しました。

ただ、2022年に減配を発表し、2022年5月の配当金は0.2775ドルと半減しています。

今後配当金がどうなっていくのかは主力の通信事業にかかっています。

1株当たりの配当金は年間約150円(1.11ドル)

AT&Tの1株当たりの配当金は年間約150円です(年間1.11ドル(0.2775ドル×4回)、1ドル=139円で計算)。

150円と聞くと少なく聞こえますが、あくまで1株当たりの配当金ですので、100株保有していれば年間配当は15,000円です。

現在の株価だとおよそ25万円で100株購入することができますので、25万円に対して配当金が年間15,000円であれば美味しい話ですよね。

36年間、増配を続けていたがついに減配

AT&Tは36年間増配を続けており、かつては「配当貴族銘柄」とも呼ばれていましたが、ついにその記録が途切れました。

今年の2月にAT&Tはプレスリリースで「減配を実施して年間配当を1.11ドルにする」と発表しました。

36年もの長期間増配を続けてきたAT&Tの減配は衝撃的なニュースとなり市場を騒がせましたが、株価は既にここ数年下落していたこともあり、減配による株価下落は限定的でした。

そして、株価が下落したことで配当利回りが上がり、いまだに約6%と魅力的な利回りを保っています。

配当性向は約60%、余力はそんなに無い

配当性向(利益に占める配当金の割合)は約60%です。そのため、利益を伸ばさない限り増配する余力はそんなにありません。

配当性向が高いほど増配余地が少ないことを示しますので、配当性向が約60%のAT&Tにはそれほど増配余地はありません。

ただ、同じくアメリカ高配当株のMO(アルトリアグループ)の配当性向は約80%、PG(プロクターアンドギャンブル)は約60%、同業のVZ(ベライゾン)は約60%ですので、アメリカ高配当株の中では平均的な配当性向といえるでしょう。

もちろん、利益が今後成長していかない限り増配を続けていくことは難しいですが、まだ配当金をストップする程の状態ではないということです。

関連記事:MO(アルトリアグループ)の配当金利回りは8%、株価の将来性は?

AT&Tはどんな会社?

悩んでいる人
AT&Tって、どのような会社でしょうか?

AT&Tは、アメリカのデラウェア州にある情報通信系の会社(日本で言うNTT)です。

社名 AT&T Inc.
本社 アメリカ
ティッカー T
設立日 1983年10月5日
決算月 12月31日
従業員数 約20万人
セクター Communications (電気通信事業等)
時価総額 1,308億ドル
直近配当利回り 6.05%
株価 18.36ドル
市場名 NYSE(ニューヨーク証券取引所)

※2022年8月2日時点筆者調べ

AT&Tは世界最大級の総合通信会社であり、アメリカの発明家であるグラハム・ベル氏が設立した電話会社が前身となっています。

規制の下で独占事業として電話事業を行ってきましたが、規制緩和により1983年に分割し今のAT&Tが誕生します。その後インターネット通信事業を展開し事業を拡大、様々な買収を経て今の総合通信会社へと至りました。

日本でも事業を展開する世界有数のグローバル企業です。

AT&Tの特徴を3つ挙げると次の通りです。

ポイント

  • 世界最大級の電気通信事業者
  • S&P100、S&P500の構成銘柄になっている実力株
  • 事業の参入障壁が高いため、競合が増えにくい

世界最大級の電気通信事業者

AT&Tは世界最大級の電気通信事業者であり、2021年の売上高は1,689億ドル(約23兆円)となっています。

純利益も200億ドル(約1.7兆円)あり、時価総額も18兆円を超える世界的な大企業です。

米国内の通信キャリアでは大手3社の一角となっており高いシェアを獲得しています。

世界的なシェアも高く、世界中で事業を展開するグローバル企業です。

S&P100、S&P500の構成銘柄になっている実力株

AT&Tは、アメリカの代表的な株式指数であるS&P100指数、S&P500指数の構成銘柄となっています。

これらの指数は厳しい条件をクリアした優良銘柄しか採用されないため、S&P指数の構成銘柄となっている点からも信頼性が高いことがわかります。

また、S&P500指数に連動することを目指したインデックス投信やETF(VOOIVVなど)は多く、そういった投資商品が買われることにより、間接的に構成銘柄であるAT&Tも買われます。

この点は株価にとってプラスですね。

関連記事:【初心者向け】S&P500の買い方を投資家税理士が解説

事業の参入障壁が高いため、競合が増えにくい

AT&Tの主力の通信事業の競合は、同じく通信キャリア大手のベライゾンとTモバイルUSです。

日本国内の通信事業も同じですが、通信キャリア業界は寡占状態となっています。

競合企業が少ない理由は「参入障壁の高さ」です。

通信事業を展開するには大規模な通信網をつくるために各地に基地局などの設置が必要であり、多額の設備投資が必要です。

また、多額の設備投資を行ったとしても、既に多くの国民は通信キャリアを契約しているため、他社から顧客を奪うことは容易ではありません。

これらの点から通信事業は参入障壁が高く、そのためAT&Tの業績は安定しており、継続して配当を出すことができています。

AT&Tの株価推移

AT&Tの株価推移

画像:AT&Tの上場来株価推移

株価推移を見てみると、上場から2000年頃までは右肩上がりに上昇しています(2000年代初期にドットコムバブルの崩壊やアメリカで発生した同時多発テロなどの影響で株価は大きく下落しました)。

その後、業績や高配当が評価され、緩やかに株価は上昇していましたが、ここ5年では横ばい、直近では下落トレンドに転じています。

ポイント

  • 2020年までは株価が安定していた
  • 高配当株としての人気が株価を支えている
  • 近年は下落傾向だが底堅い

2020年までは株価が安定していた

AT&Tの株価推移を見ると、2020年ごろまでは株価が比較的安定していたことがわかります。

これは、安定した業績と毎年の増配が評価された結果でしょう。ただ、その後株価は下落しています。

2020年にメディア事業が足を引っ張り赤字に転落したことが大きな要因です。

その後は黒字転換しており、2021年7月現在、ここ最近の株価は18ドルから21ドル程度で推移しています。

高配当株としての人気が株価を支えている

AT&Tの安定した株価を支えていたのは配当です。

株式市場全体が弱い時でも、高配当ということが株価の下支え要因となります。配当目的の買いが入るからです。

2022年についに減配とはなりましたが、AT&Tは36年連続増配という記録を持った配当貴族銘柄でした。

高配当を続ける中で配当利回りが9%になったこともあり、高配当株としての知名度が高い銘柄です。

減配して配当利回り6%となった今でも、6%と言えばかなりの高利回りですから、高配当株としての人気はいまだなお衰えていません。

関連記事:憧れの配当金生活にはいくら必要?現実的には1億円

近年は下落傾向だが底堅い

AT&Tの株価は近年下落しています。

これは、買収したメディア事業が不調で業績が悪化したことと、減配したことが主因です。

ただ、減配後の配当利回りも約6%あるため、株価の下落局面では配当狙いの買いが入ることも期待できます。

事実、2020年以降は全体としては株価が下落傾向であるものの、直近の株価は横ばいで株価が17ドル付近で何回も反発しており、底堅い値動きをしています。

予想PERも6倍と低いことも株価の下支え要因となっています。

AT&Tの株価の今後の予想は?

悩んでいる人
AT&Tの株価は今後どうなりそうでしょうか?

株価が今後どうなるかはわかりません。

業績がここから成長するかもしれませんし、株式市場全体が軟調になり、それに引きずられる可能性もあるからです。

ただ、バリュー株買いの流れになれば高配当低PER株であるAT&Tにとって追い風となります。

傾向としては金利が上がればグロース株は売られやすく、バリュー株が投資先として注目されることがあります。

AT&Tの今後の株価を予想する上では業績と金利に注目していきたいですね。

なお、株価に影響する話だと、最近だと次のニュースが話題になりました。

ポイント

  • ワーナーメディアをスピンオフ
  • 減配
  • 顧客が利用料金の支払いを遅延

ワーナーメディアをスピンオフ

2022年3月25日に、AT&Tはメディア事業のワーナーメディアのスピンオフを実施しました。

スピンオフとは企業の一部門などを分割し独立させることです。

スピンオフしたワーナーメディアは、スピンオフと同時に同じくメディア事業を運営しているディスカバリー社と統合され新会社(WBD)となりました。

もともと、ワーナーメディアはAT&Tが買収したタイムワーナーからスタートしています。

タイムワーナーの買収に850億ドルもの巨額の資金を費やしていますが、数年足らずで撤退することとなりました。

急成長しているネットフリックスなどの競合との競争激化と、通信事業に集中するために経営戦略の転換を選んだ格好です。

通信事業では、今後5Gの普及に伴い多額の設備投資が必要となります。

今回のスピンオフでAT&Tは430億ドル相当を手にしましたが、潔く撤退し、これらの資金を通信事業の更なる拡大のために活用していくと考えられます。

減配

36年連続増配という記録を持っていたAT&Tも2022年についに減配となりました。

ただ、減配となった要因は、主力事業の通信事業の業績悪化ではなく、メディア事業のワーナーメディアをスピンオフしたことによる利益の減少です。

ワーナーメディアの利益率は通信事業よりも高かったため、配当金の原資となる利益の大幅減少が見込まれるために減配となりました。

今後の焦点は、選択と集中により経営資源を集めた通信事業の成長がどうなるかです。

5Gの普及により市場規模は拡大していくと考えられますので、その中で高いシェアを獲得できるのかが重要になってきます。

通信事業が今後順調に成長していけば、一度は途絶えた増配という路線も再び見えてきて、株価の伸びも期待できるでしょう。

顧客が利用料金の支払いを遅延

AT&Tは2022年7月に発表した第2四半期決算にて、通期のキャッシュフロー予想を下方修正しました。

株価は一時11%下落、これは過去20年で最大の下落です。

キャッシュフローの下方修正の要因は、顧客が利用料金の支払いを遅延していることです。

顧客からの利用料金の支払いが滞れば売上には計上されますが、手元に資金が入ってきません。

そうなればキャッシュフローは悪化します。

アメリカの物価は現在急激に上昇しており、国民の生活が厳しくなっていることが利用料金の支払い遅延の原因です。

また、一部の携帯電話プランを値上げしたことも消費者の経済的負担を増加させています。今後は顧客をただ集めるだけでなく、顧客の選別も必要になってくるなど前途多難ですが、これを乗り越えれば利益の増大、株価の上昇も期待できるでしょう。

AT&Tの株保有者の評価

AT&Tに対する投資家の口コミを紹介します。


事業の安定性や高配当が魅力と感じている投資家が多く、特にインカムゲインを重視する投資家からの人気を集めています。

元本割れリスクを避けたいならFunds

AT&Tも株式投資のため、元本割れリスクは漏れなくあります。

そのため、利回りは1~3%と高くはありませんが、原則元本割れしないFundsも選択肢として検討してみても良いでしょう。

AT&Tの利回り6%と比べれば魅力的ではありませんが、値動きしないのでほったらかしでOKです。

関連記事:【年利3%】安定利息収入Fundsの評判は?税理士が解説

\5,000円分のAmazonギフト券がもらえる/

Fundsが累計募集額200億円突破記念!口座開設+はじめての投資で5,000円分のAmazonギフト券もらえるキャンペーンを実施中。

7/31までの期間限定のため、お申し込みはお早めに!

AT&Tは高配当株として大人気の銘柄

アメリカ高配当株のAT&Tを買うならSBI証券がおすすめです。

SBI証券は口座開設数No.1のネット証券であり、簡単に口座を開設することができます。

アメリカ株の取引手数料も安く、住信SBIネット銀行経由で送金すれば為替手数料も国内トップレベルの安さです。アプリも使いやすく簡単に取引できるため、私もメインで使っています。

これからSBI証券で口座開設したい方は下記の記事をご覧ください。

関連記事:【比較】証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れを解説

\手数料が業界最安レベル!/

ネット証券口座開設数No.1!はじめての口座開設ならSBI証券。

ネットでかんたん、5分で口座開設。

投資家税理士 / 坂根 崇真

【肩書】 新宿税理士事務所 代表税理士 【セミナー実績】 初心者向け!資産形成手法と税金セミナー(略)(主催:サンワード貿易株式会社) など 【著書】 相続実務のツボとコツがゼッタイにわかる本 (出版社:秀和システム) 【メディア実績】 Yahoo!ニュース、livedoor ニュース、Smart News、幻冬舎GOLD ONLINE ほか 【プライベート】 株や社債をはじめ、太陽光発電設備を2基など保有する個人投資家

検索

カテゴリー

-株式・ETF