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【PG】P&Gの配当金はいくら?株価好調、配当利回り2%

2022年8月10日

悩んでいる人
P&G(プロクターアンドギャンブル)の配当利回りは何%でしょうか、株価って伸びているんでしょうか?

P&G(プロクターアンドギャンブル(ティッカー:PG))の配当利回りは約2%です。

決して高くはない水準ですが、なんと65年連続増配をしている優良企業です。

P&Gと言えば、おむつの「パンパース」に洗濯用洗剤の「アリエール」や「ボールド」、ひげ剃りの「ブラウン」にシャンプーの「パンテーン」など、誰もが知っている商品を数多く販売している会社です。

株価もここ5年で1.6倍と、力強く成長しています。

この記事では、投資家税理士 坂根が解説します。

ポイント

  • PGの配当利回りは約2%
  • PGは化粧品や洗剤など販売する世界最大の一般消費財メーカー
  • 驚異の65年連続増配
  • 配当性向は60%、すこし余力あり
  • 配当利回りが低く見えるのは株価が好調だから
  • 株価下落リスクを避けたいなら、値動きせず年利1-3%の利息を得るFundsも選択肢としてアリ

関連記事:【年利3%】安定利息収入Fundsの評判は?税理士が解説

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P&G(PG)の配当金はいくら?配当利回りは約2%

悩んでいる人
PG(プロクターアンドギャンブル)の配当利回りは何%でいくらもらえるのでしょうか?

PGの配当利回りは約2%、年間でおよそ126円もらえます。

VYMSPYDのように、配当利回りが3%や4%で「高配当」と言われる中、PGの「配当利回り2%」だけ見ると決して高いとは言えません。

しかし、PGは現在の配当利回りだけでなく、株価の成長性や65年連続増配という点も考慮すると、高配当株に匹敵する魅力ある銘柄です。

ポイント

  • 配当金は年4回、2月、5月、8月、11月にもらえる
  • 1株当たりの配当金は約126円(年間約500)
  • P&G(PG)の配当金は65年連続増配
  • 配当性向は60%、すこし余力あり

配当金は年4回、2月、5月、8月、11月にもらえる

悩んでいる人
PGの配当金はいつもらえるのでしょうか?

PGの配当金は年4回、2月、5月、8月、11月にもらえます。

年間で約2%の配当金ですので、1回当たりの配当金はおよそ0.5%程度です。

配当月の約1ヶ月前が権利確定日となり、この日にPGの株を所有していることで配当金をもらえます。

2022年の配当スケジュール
権利確定日 支払期日
1月20日 2月15日
4月21日 5月15日
7月21日 8月15日
10月中旬 1月中旬

P&G(PG)の配当金推移

PGは65年も連続増配しており、1989年8月と直近の2022年8月の約30年間で、1株あたりの配当金は120円もの差があり、なんとその差は21倍です。

さらに、当時の株価は7.75ドルですので、この間に株価も20倍近くになっています。配当利回りだけ見るとたったの2%ですが、65年も増配を続けており、株価の伸びが凄まじいため配当利回りが高く見えないだけとなっています。

PGの過去約30年の配当金推移は次の通りです。

支払開始日 配当金(USD) 配当金(円)
1971年02月13日 0.35 USD 48円
1971年05月15日 0.35 USD 48円
1971年08月14日 0.375 USD 52円
1971年11月13日 0.375 USD 52円
1972年02月15日 0.375 USD 52円
1972年05月15日 0.375 USD 52円
1972年08月15日 0.39 USD 54円
1972年11月15日 0.39 USD 54円
1973年02月15日 0.39 USD 54円
1973年05月15日 0.39 USD 54円
1973年08月15日 0.45 USD 62円
1973年11月15日 0.45 USD 62円
1974年02月15日 0.45 USD 62円
1974年05月15日 0.45 USD 62円
1974年08月15日 0.45 USD 62円
1974年11月15日 0.45 USD 62円
1975年02月15日 0.5 USD 69円
1975年05月15日 0.5 USD 69円
1975年08月15日 0.5 USD 69円
1975年11月15日 0.5 USD 69円
1976年02月14日 0.5 USD 69円
1976年05月15日 0.55 USD 76円
1976年08月14日 0.55 USD 76円
1976年11月13日 0.55 USD 76円
1977年02月15日 0.65 USD 90円
1977年05月14日 0.65 USD 90円
1977年08月13日 0.65 USD 90円
1977年11月15日 0.65 USD 90円
1978年02月15日 0.65 USD 90円
1978年05月15日 0.75 USD 104円
1978年08月15日 0.75 USD 104円
1978年11月15日 0.75 USD 104円
1979年02月15日 0.75 USD 104円
1979年05月15日 0.85 USD 118円
1979年08月15日 0.85 USD 118円
1979年11月15日 0.85 USD 118円
1980年02月15日 0.85 USD 118円
1980年05月15日 0.85 USD 118円
1980年08月15日 0.95 USD 132円
1980年11月15日 0.95 USD 132円
1981年02月14日 0.95 USD 132円
1981年05月15日 0.95 USD 132円
1981年08月15日 0.95 USD 132円
1981年11月14日 1.05 USD 145円
1982年02月15日 1.05 USD 145円
1982年05月15日 1.05 USD 145円
1982年08月14日 1.05 USD 145円
1982年11月15日 1.05 USD 145円
1983年02月15日 0.6 USD 83円
1983年05月14日 0.6 USD 83円
1983年08月15日 0.6 USD 83円
1983年11月15日 0.6 USD 83円
1984年02月15日 0.6 USD 83円
1984年05月15日 0.6 USD 83円
1984年08月15日 0.65 USD 90円
1984年11月15日 0.65 USD 90円
1985年02月15日 0.65 USD 90円
1985年05月15日 0.65 USD 90円
1985年08月15日 0.65 USD 90円
1985年11月15日 0.65 USD 90円
1986年02月14日 0.65 USD 90円
1986年05月15日 0.675 USD 93円
1986年08月15日 0.675 USD 93円
1986年11月14日 0.675 USD 93円
1987年02月16日 0.675 USD 93円
1987年05月15日 0.675 USD 93円
1987年08月14日 0.675 USD 93円
1987年11月16日 0.675 USD 93円
1988年02月15日 0.7 USD 97円
1988年05月16日 0.7 USD 97円
1988年08月15日 0.7 USD 97円
1988年11月15日 0.7 USD 97円
1989年02月15日 0.8 USD 111円
1989年05月15日 0.8 USD 111円
1989年08月15日 0.8 USD 111円
1989年11月15日 0.9 USD 125円
1990年02月15日 0.45 USD 62円
1990年05月15日 0.45 USD 62円
1990年08月15日 0.45 USD 62円
1990年11月15日 0.5 USD 69円
1991年02月15日 0.5 USD 69円
1991年05月15日 0.5 USD 69円
1991年08月15日 0.5 USD 69円
1991年11月15日 0.5 USD 69円
1992年02月14日 0.5 USD 69円
1992年05月15日 0.55 USD 76円
1992年08月14日 0.275 USD 38円
1992年11月16日 0.275 USD 38円
1993年02月16日 0.275 USD 38円
1993年05月14日 0.275 USD 38円
1993年08月16日 0.31 USD 43円
1993年11月15日 0.31 USD 43円
1994年02月15日 0.31 USD 43円
1994年05月16日 0.31 USD 43円
1994年08月15日 0.35 USD 48円
1994年11月15日 0.35 USD 48円
1995年02月15日 0.35 USD 48円
1995年05月15日 0.35 USD 48円
1995年08月15日 0.4 USD 55円
1995年11月15日 0.4 USD 55円
1996年02月15日 0.4 USD 55円
1996年05月15日 0.4 USD 55円
1996年08月15日 0.45 USD 62円
1996年11月15日 0.45 USD 62円
1997年02月14日 0.45 USD 62円
1997年05月15日 0.45 USD 62円
1997年08月15日 0.505 USD 70円
1997年11月14日 0.2525 USD 35円
1998年02月17日 0.2525 USD 35円
1998年05月15日 0.2525 USD 35円
1998年08月14日 0.285 USD 39円
1998年11月16日 0.285 USD 39円
1999年02月16日 0.285 USD 39円
1999年05月14日 0.285 USD 39円
1999年08月16日 0.32 USD 44円
1999年11月15日 0.32 USD 44円
2000年02月15日 0.32 USD 44円
2000年05月15日 0.32 USD 44円
2000年08月15日 0.35 USD 48円
2000年11月15日 0.35 USD 48円
2001年02月15日 0.35 USD 48円
2001年05月15日 0.35 USD 48円
2001年08月15日 0.38 USD 52円
2001年11月15日 0.38 USD 52円
2002年02月15日 0.38 USD 52円
2002年05月15日 0.38 USD 52円
2002年08月15日 0.41 USD 56円
2002年11月15日 0.41 USD 56円
2003年02月14日 0.41 USD 56円
2003年05月15日 0.41 USD 56円
2003年08月15日 0.455 USD 63円
2003年11月14日 0.455 USD 63円
2004年02月17日 0.455 USD 63円
2004年05月14日 0.5 USD 69円
2004年08月16日 0.25 USD 34円
2004年11月15日 0.25 USD 34円
2005年02月15日 0.25 USD 34円
2005年05月16日 0.28 USD 38円
2005年08月15日 0.28 USD 38円
2005年11月15日 0.28 USD 38円
2006年02月15日 0.28 USD 38円
2006年05月15日 0.31 USD 43円
2006年08月15日 0.31 USD 43円
2006年11月15日 0.31 USD 43円
2007年02月15日 0.31 USD 43円
2007年05月15日 0.35 USD 48円
2007年08月15日 0.35 USD 48円
2007年11月15日 0.35 USD 48円
2008年02月15日 0.35 USD 48円
2008年05月15日 0.4 USD 55円
2008年08月15日 0.4 USD 55円
2008年11月14日 0.4 USD 55円
2009年02月17日 0.4 USD 55円
2009年05月15日 0.44 USD 61円
2009年08月17日 0.44 USD 61円
2009年11月16日 0.44 USD 61円
2010年02月16日 0.44 USD 61円
2010年05月17日 0.4818 USD 66円
2010年08月16日 0.4818 USD 66円
2010年11月15日 0.4818 USD 66円
2011年02月15日 0.4818 USD 66円
2011年05月16日 0.525 USD 72円
2011年08月15日 0.525 USD 72円
2011年11月15日 0.525 USD 72円
2012年02月15日 0.525 USD 72円
2012年05月15日 0.562 USD 78円
2012年08月15日 0.562 USD 78円
2012年11月15日 0.562 USD 78円
2013年02月15日 0.562 USD 78円
2013年05月15日 0.6015 USD 83円
2013年08月15日 0.6015 USD 83円
2013年11月15日 0.6015 USD 83円
2014年02月18日 0.6015 USD 83円
2014年05月15日 0.6436 USD 89円
2014年08月15日 0.6436 USD 89円
2014年11月17日 0.6436 USD 89円
2015年02月17日 0.6436 USD 89円
2015年05月15日 0.6629 USD 92円
2015年08月17日 0.6629 USD 92円
2015年11月16日 0.6629 USD 92円
2016年02月16日 0.6629 USD 92円
2016年05月16日 0.6695 USD 93円
2016年08月15日 0.6695 USD 93円
2016年11月15日 0.6695 USD 93円
2017年02月15日 0.6695 USD 93円
2017年05月15日 0.6896 USD 95円
2017年08月15日 0.6896 USD 95円
2017年11月15日 0.6896 USD 95円
2018年02月15日 0.6896 USD 95円
2018年05月15日 0.7172 USD 99円
2018年08月15日 0.7172 USD 99円
2018年11月15日 0.7172 USD 99円
2019年02月15日 0.7172 USD 99円
2019年05月15日 0.7459 USD 103円
2019年08月15日 0.7459 USD 103円
2019年11月15日 0.7459 USD 103円
2020年02月18日 0.7459 USD 103円
2020年05月15日 0.7907 USD 109円
2020年08月17日 0.7907 USD 109円
2020年11月16日 0.7907 USD 109円
2021年02月16日 0.7907 USD 109円
2021年05月17日 0.8698 USD 120円
2021年08月16日 0.8698 USD 120円
2021年11月15日 0.8698 USD 120円
2022年02月15日 0.8698 USD 120円
2022年05月16日 0.9133 USD 126円
2022年08月15日 0.9133 USD 126円

※1ドル139円で換算

1株当たりの配当金は約126円(年間約500円)

直近の実績の2022年8月の配当金は0.91ドルで126円です(1ドル139円換算)。

配当金は年4回のため、1株あたりで年間約500円の配当金をもらえます。

2022年7月末の株価が約145ドルで約2万円のため、100株保有(約200万円)で約5万円の年間配当金が期待できます。

直近の配当利回りだけみると魅力的とは言い難いですが、株価の値上がりと今後の増配期待も考えると、長期前提で保有する銘柄として魅力に感じる方も多いでしょう。

PGの配当金は65年連続増配

PGは65年もの間増配を継続しています。

株価の支払い自体は131年連続で行なっており、安心感があります。

2022年5月には5%の配当の増額を発表しており、今後の連続増配も期待できます。

以下のグラフはここ10年間の配当金推移を示したものです。

PGの配当金推移グラフ

グラフにすると、なおわかりやすいですね。

「一般消費財」は成長市場とは言えないセクターですが、今後の配当金も引き続き右肩上がりの傾向を期待できます。

配当性向は60%、すこし余力あり

PGの配当性向は約60%です。

つまり、利益のうち60%が株主に配当金として支払われています(残りの40%は企業側に残り、新たな事業投資などに使用されます)。

また、PGは2021年に110億ドルの自社株買いを行い、190億ドルの価値を株主還元しています。

なお、配当性向が60%で企業側にまだ余力があるため、今後の増配余力もまだありますし、会社に残した40%の利益をもとに事業投資を行い、さらに利益を上げてくれることも期待できます。

PG(プロクターアンドギャンブル)はどんな会社?

P&G(PG)は世界最大の一般消費財メーカーで、おむつの「パンパース」に洗濯用洗剤の「アリエール」や「ボールド」、ひげ剃りの「ブラウン」にシャンプーの「パンテーン」など、誰もが知っている商品を数多く販売している会社です。

社名 The Procter & Gamble Company(プロクター・アンド・ギャンブル)
本社 アメリカ(オハイオ州)
ティッカー PG
設立日 1837年10月31日
従業員数 101,000人(2020年)
セクター 生活必需品
時価総額 約3460億ドル
直近配当利回り 2.51%
株価(2022年7月) 145.64ドル
市場名 NYSE(ニューヨーク証券取引所)
購入できる証券会社 SBI証券など

※2022年7月28日執筆時点

PGの3つの特徴

PGの特徴は次の3点です。

ポイント

  • 世界的に有名なブランド力
  • 人気商品のラインナップが豊富で、新商品の研究開発に余念がない
  • マーケティング能力が高い

世界的に有名なブランド力

日本では「プロクター・アンド・ギャンブル」の名称では馴染みが薄いですが、「P&G(ピーアンドジー)」の名称・ロゴを見たことがないという方はいないでしょう。

昔からCM広告をバンバン打っている、あのP&Gです。

アメリカ発の会社ですので、もちろん日本だけでなく、世界的に有名で信頼のある会社です。

なお、現在PGではサステナビリティを組み込んだブランド改革を進めています。現在の品質イメージに加え、環境要素としてのブランド価値の上昇も期待できます。

人気商品のラインナップが豊富で、新商品の研究開発に余念がない

PGは、日本でもよく見かける「アリエール」「パンパース」「パンテーン」「ファブリーズ」など各製品カテゴリーでも上位を占める製品を数多く展開しています。

また、PGの強みとして、現行の人気商品を保ちつつ、新たな製品の元になる研究開発が積極的に行われている点が挙げられます。

有効な特許を4万以上保有し、多くの研究者を抱えています。新たな製品開発を継続していることが、PGが成長を続けているポイントの一つです。

マーケティング能力が高い

日本でも、PG出身の方のマーケティング本がベストセラーになるなど、マーケティング力に定評があります。

PGでは、1つのブランドを1つの企業体として運営を行なっています。そのため、社内のブランドマネージャーの競争は激しく、「社員の能力」の高さとしても評価されています。

パンパースのマーケティング事例としては、「赤ちゃんと母親が最初に触れ合う場所」の病院に着目し、そこで手に取ってもらうことで安心感のイメージという付加価値をつけて販売に成功しています。

PGの事業内容

PGの主力事業は次の3つです。

ポイント

  • ファブリック&ホームケア
  • 赤ちゃんと女性のケア
  • ビューティー

なお、大きく分類するとPGは10種類の製品カテゴリーを持っています。

セグメント カテゴリー ブランド例
健康管理 パーソナルヘアケア ヴィックス
オーラルケア オーラルB、クレスト
ビューティー ヘアケア パンテーン、ハーバルエッセンス
スキンケア&パーソナルケア SK-Ⅱ
グルーミング グルーミング ジレット、ヴィーナス
ファブリック&ホームケア ファブリックケア アリエール、ダウニー
ホームケア ファブリーズ
赤ちゃんと女性のケア 赤ちゃんのケア パンパース
フェミニンケア オールウェイズ
ファミリーケア バウンティ

大人気商品が数多くありますね。

なお、2021年度の売上高は「ファブリック&ホームケア」が34%を占めています。売上高はカテゴリー別に分散されており、生活必需品のセクターの中でさらに事業の多角化がされていることがわかります。

2021年 事業セグメント別売上高
ファブリック&ホームケア 34%
赤ちゃんと女性のケア 25%
ビューティー 19%
健康管理 13%
グルーミング 9%

ファブリック&ホームケア

衣料用洗剤や消臭剤・食器用洗剤の製品です。

この2つのカテゴリーの中でも多くのブランドを持っています。

カテゴリー ブランド数
ファブリックケア 9
ホームケア 10

日本では「アリエール」「ファブリーズ」「ダウニー」が有名ですね。

衣類用消臭剤として「ファブリーズ」は日本国内シェアトップであり、すこし古いデータですが2013年には約60%を占めています。

赤ちゃんと女性のケア

紙おむつをはじめとした、紙製品のカテゴリーであり、2015年には紙・パルプ業界として世界第2位の規模を持っています。

また、ファブリック&ホームケアほどではないものの、多くのブランドを有しています。

カテゴリー ブランド数
赤ちゃんのケア 4
フェミニンケア 5
ファミリーケア 3

このカテゴリーでは「パンパース」が最も有名でしょう。日本のベビー用おむつ市場では売上金額ベースで50ヶ月連続No1の記録を持っています。

ちなみに、「パンパース」は元はアメリカ・ヨーロッパの開発であるものの、日本国内向け製品は兵庫県明石市で作られています。

日本の消費者に合わせて製品を微調整する徹底的な消費者目線が、多くの国で大きいシェアを持つことができた背景の一つかもしれませんね。

ビューティー

シャンプーの「パンテーン」など日本でもなじみのあるブランドを持つカテゴリーです。

他にも、剃刀の「ジレット」やスキンケアの「SK-Ⅱ」が有名ですね。

こちらもブランド数が多く、各ブランドに同じイメージを持たせていないことからマーケティングの強さがわかりますね。

カテゴリー ブランド数
ヘアケア 6
スキンケア&パーソナルケア 9

PGは買収で事業拡大も行なっており、「パンテーン」「ジレット」「SK-Ⅱ(買収当時はマックスファクター)」は買収した企業です。

自社の研究開発に力を入れつつ、企業を取り入れられる柔軟性がある印象を受けます。

PGの株価推移

悩んでいる人
PGの株価は伸びていると聞いたのですが、本当でしょうか?

はい、株価は次のように右肩上がりで成長しています。

PGの株価推移

画像:PGの株価推移

PGは、緩やかな右肩上がりの株価の成長と、下落時に強いという特徴を持っています。

「一般消費財」という生活に欠かせない製品を取り扱っている強みが株価にも出ています。また、有名な米国株価指数であるS&P500指数の成績よりパフォーマンスが良い時期があります。

PGの株価推移3つの特徴

PGの過去の株価推移から、次の3つの特徴が読み取れます。

ポイント

  • 株価は右肩上がり
  • コロナショックでの下落率はたったの2割
  • S&P500よりパフォーマンスが良い時期もある

株価は右肩上がり

PGの株価は、GAFAM(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト)のように急成長する右肩上がりではないものの、ゆるやかな成長を続けています。

1982年8月の2.56ドルから始まり、一時的な下落はあるものの2022年7月末現在は145ドルまで成長しています。1年間のトータルリターンは約5%と、創業から200年近くたつ今でも、まだ成長を続けています。

PGの銘柄の大きな魅力としては増配を続けている点と株価の成長です。株価を長期保有することで配当金額が毎年増え、さらに株価の値上がり益も期待できるところが魅力です。

コロナショックでの下落率はたったの2割

2020年3月のコロナショック時には、暴落によりサーキットブレーカー(取引所が取引を一時中断させること)が発動するほど株価の変動がありました。

その際、NYダウは2020年2月の過去最高値から36%強下落している中、PGは2割の下落で留まっています。

生活必需品という「なくてはならない製品」を取り扱う企業の強みが見えますね。

PGの株価が下がりにくいという性質が今後も続くようであれば、長期保有する上で精神的に大きなメリットになるでしょう。

S&P500よりパフォーマンスが良い時期もある

PGとS&P500(VOO)の比較

画像:オレンジ=PG、青=VOO(S&P500連動ETF)の5年間株価推移

PGはS&P500構成銘柄の一つですが、時期によってはS&P500よりもパフォーマンスが良い時があります。

自社施作などの影響もあると思いますが、生活必需品を扱っている会社ですので、やはり「下落に強い」という特徴があるように見受けられます。

もちろん、成長企業と比較するとPGの成長率は劣るため、市場全体が良い傾向の時はS&P500と比較するとパフォーマンスは良くはありません。

しかし、株価全体が大きく下落している時にも下がりにくいため、下落相場や回復局面ではS&P500より良いパフォーマンスを上げている傾向があります。

PGの株価の将来性3つのポイント

ポイント

  • ブランド力が無くなると危ない
  • 安定して利益を出せるため暴落の可能性は高くない
  • 世界人口増加による今後の成長余地あり

ブランド力が無くなると危ない

PGは卓越したマーケティングにより、多くのブランドを持っています。しかし、もしこれらのブランドの影響力が弱くなった場合には売上に影響が出てくることが考えられます。

実際に、PGは2023年6月期の売上高の伸びが鈍化する見方を示しています。背景としては、一部消費者のプライベートブランド(PB)への切り替えの動きです。

日本でも多くのPB製品が出ていますよね。ブランドよりも安価な製品を求める消費者が多くなった場合、PGの売上高に影響が出て、将来的に株価に響いてくる可能性があります。

安定して利益を出せるため暴落の可能性は高くない

PGは売上高から原価・管理費などを引いた営業利益率を15%以上キープしています。一般的に10%の営業利益率があれば優良企業と言われているため、15%は高い数字ですね。

高い営業利益率を持ちつつ、消費財という生活必需品を取り扱っているため、安定的な利益を保つことが可能と考えます。

そのため、何の前触れもなく、ある日突然大きな暴落が起こる可能性は高くないと考えられます。

世界人口増加による今後の成長余地あり

PGは世界の人口が増加することでまだまだ成長余地があります。

PGの地域別売上高

画像:2021年度のPGの地域別売上高

上記の画像を見ると、売上の全体の約70%を北米とヨーロッパで占めています。

総務省の予測では、今後の世界の人口増加はアジア・アフリカが多くなるとしています。

現在、PGの中国含むアジア・アフリカのシェアは25%ですが、今後の人口増加に伴いアジア・アフリカの売上が伸びていけば、PG全体の成長の余地があると考えられます。

また、アジア地域には世界人口の約61%が住んでいるため、アジアの経済発展に伴いPGがこの市場を取りに行けるかどうかが一つのポイントになってくるでしょう。

PGは既に世界的に有名な会社ですが、人口増加・PGのターゲティングによってはまだまだ成長の余地があると考えられます。

PGは値上がり益も狙える優良銘柄

PGのような優良銘柄を、SBI証券で口座開設すれば簡単に買うことができます。

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関連記事:【比較】証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れを解説

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PGは安定して成長してきた優良企業ですが、PGへの投資も単なる株式投資ですので、元本割れリスクはゼロではありません。

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関連記事:【年利3%】安定利息収入Fundsの評判は?税理士が解説

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投資家税理士 / 坂根 崇真

【肩書】 新宿税理士事務所 代表税理士 【セミナー実績】 初心者向け!資産形成手法と税金セミナー(略)(主催:サンワード貿易株式会社) など 【著書】 相続実務のツボとコツがゼッタイにわかる本 (出版社:秀和システム) 【メディア実績】 Yahoo!ニュース、livedoor ニュース、Smart News、幻冬舎GOLD ONLINE ほか 【プライベート】 株や社債をはじめ、太陽光発電設備を2基など保有する個人投資家

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