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【超高い】投資信託の手数料について資産運用に強い税理士が解説

2021年6月4日

投資信託は、最近はマトモなものも出てきましたが、それでも手数料は高いです。

この記事では、投資家かつ税理士の坂根が投資信託にかかる4つの手数料について解説します。

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投資信託にかかる4種類の手数料

投資信託にかかる手数料は大きく4種類あります。

  • 購入時手数料
  • 運用手数料(信託報酬)
  • 売却時手数料(信託財産留保額)
  • 実質コスト(その他の手数料)

購入時手数料

投資信託の購入時には手数料がかかります。

最近では、購入時の手数料はかからない(他で回収するため)場合もありますが、かつて銀行が大々的に販売していたグローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)の場合、購入時に1.65%の手数料がかかります。

投資商品や販売する銀行等によって購入時手数料の金額は異なりますが、結構な金額がかかります。

100万円の1.65%であれば16,500円、1,000万円の1.65%であれば165,000円ですから、それだけのコストに見合う利益をあげるのは大変です。

運用手数料(信託報酬)

投資信託は、ファンド(つまりお金を運用してくれるところ)にお金を預け、運用してもらう投資方法です。

そのため、運用してもらうための手数料(信託報酬)が、どんな投資信託でも必ずかかります。

信託報酬は、低くて年間0.132%など、高いと年間1.375%などかかります。

これは、日割りで毎日かかります。

もし1,000万円を投資信託に回したのであれば、1日あたり次の金額がかかります。

  • 0.132%の場合:36.2円(1,000万円×0.132%÷365日)
  • 1.375%の場合:376.7円(1,000万円×1.375%÷365日)

これらを1年間にすると、それぞれ13,200円、137,500円です。

13,200円でも正直低くはありませんし、5年間で66,000円です。

余裕で回収できるだけの利益を得なければ損する可能性があります。

 

売却時手数料(信託財産留保額)

投資信託は、売却時に手数料がかかります。

最近は無料のものもありますが、かつて銀行が大々的に販売していたグローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)の場合、換金時に0.5%の手数料がかかります。

1,000万円投資していれば5万円です。大きいですね。

 

実質コスト(その他の手数料)

投資信託の「目論見書」を読めば、上に書いている3種類の手数料は金額が明記されています。

しかし、それ以外にも、金額が明記されていない次の手数料があります。

  • 株式の売買時に取引した証券会社等に支払う売買手数料
  • 株式を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払う費用
  • 監査法人に支払われるファンドの監査費用
  • その他信託事務の処理にかかる諸費用 など

株を買うときに手数料がかかるのは当然、そして保管手数料がかかるのも当然です。

自分が株を買う場合と同じく、ファンドを通じて株を購入する(=投資信託)場合であっても、どちらも株の売買手数料等はかかります。

そして、どこの証券会社を使うかといえば、当然グループの証券会社ですので、手数料が高くつく可能性があります。

また、投資信託は、監査法人(つまり公認会計士)による会計監査を受けなければならないため、これらの手数料がかかります(運用報告書を見ることで過去の手数料の確認は可能です)。

最近は、VTIやVOOなど、米国ETFを投資信託で買い付ける人が増えていますが、自分で買える銘柄を、投資信託で買い付ける必要はありません。

手数料が余分にかかるからです。

DMM 株など、口座開設方法を「【比較】証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れなど税理士が解説」でわかりやすく解説していますので、こちらの記事もあわせてご覧ください。

 

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税理士 / 坂根 崇真

【肩書】 税理士、㈳全国第三者承継推進協会 理事、その他 ㈱ 代表取締役 【著書】 相続実務のツボとコツがゼッタイにわかる本 【メディア実績】 Yahoo!ニュース、livedoor ニュース、Smart News、幻冬舎GOLD ONLINE ほか 【プライベート】 プライベートでは株や社債をはじめ、太陽光発電設備を2基など保有する個人投資家

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