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【KO】コカコーラの配当金はいつもらえる?配当利回り3%と高配当

悩んでいる人
コカ・コーラ(KO)は高配当と聞いたことがありますが、配当利回りは何%でいつもらえるんでしょうか?

コカ・コーラ(KO)の配当利回りは約3%です。

配当金は年4回、4月、7月、10月、12月にそれぞれ60円で年間240円もらえます。

コカ・コーラは不況時も安定した業績で成長しており、株価は長期的に見てゆるやかに右肩上がりです。

配当性向は70%と高めですが、健全な財務状況で、余力を持ちながら、なんと60年連続で増配をしています。

米国の著名な投資家ウォーレン・バフェットが10年以上保有している事でも有名で、長期的に安定した高配当が期待できる銘柄です。

この記事では、投資家税理士 坂根が解説します。

ポイント

  • コカ・コーラ(KO)の配当利回りは約3%で、安定して高配当
  • 株価はゆるやかな右肩上がり
  • 60年連続増配で、配当性向は約70 %だが財務状況を見ると余力あり
  • 増配を続けているのに配当利回りが高く見えないのは株価が好調だから
  • 元本割れリスクを避けたい場合で、3%の利回りなら値動きしないFundsもアリ

関連記事:【年利3%】安定利息収入Fundsの評判は?税理士が解説

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コカ・コーラ(KO)の配当金はいくら?配当利回りは約3%

悩んでいる人
コカ・コーラの配当金はいくらもらえるんでしょうか?

コカ・コーラの配当金は1回あたり約60円で、年間で約240円もらえます。配当利回りで言うと約3%と高配当ETF「VYM」と同程度です。

なお、直近の配当性向は約70%です(利益のうち、70%を配当金の支払いに充てています)と高めですが、2021年度の総資本が約30兆円と余力のある会社です。

60年連続で増配を行っている実績もあるため、今後も高い配当金を期待できます。

ポイント

  • 配当金は年4回、4月、7月、10月、12月にもらえる
  • 1株当たりの配当金は約60円(年240円)
  • 配当金は60年連続増配
  • 配当性向は約70%と高めだが、財務状況を考えると余力あり

配当金は年4回、4月、7月、10月、12月にもらえる

悩んでいる人
コカ・コーラの配当金はいつもらえるのでしょうか?

コカ・コーラの配当金の支払い月は4月、7月、10月、12月の年に4回貰えます。

なお、過去何十年にも渡り、年度内の4回の配当金は常に同じ金額です(株式分割を行った年度も、配当金の総額は同じでした)。

コカ・コーラ(KO)の配当金推移

コカ・コーラ(KO)の過去約40年の配当金推移は次の通りです。

支払日 配当金(USD) 配当金(円)
1984年11月27日 0.01438 USD 1円
1985年3月11日 0.01542 USD 2円
1985年6月11日 0.01542 USD 2円
1985年9月10日 0.01542 USD 2円
1985年11月25日 0.01542 USD 2円
1986年3月10日 0.01625 USD 2円
1986年6月10日 0.01625 USD 2円
1986年9月9日 0.01625 USD 2円
1986年11月24日 0.01625 USD 2円
1987年3月10日 0.0175 USD 2円
1987年6月9日 0.0175 USD 2円
1987年9月9日 0.0175 USD 2円
1987年11月24日 0.0175 USD 2円
1988年3月9日 0.01875 USD 2円
1988年6月9日 0.01875 USD 2円
1988年9月9日 0.01875 USD 2円
1988年11月25日 0.01875 USD 2円
1989年3月9日 0.02125 USD 2円
1989年6月9日 0.02125 USD 2円
1989年10月1日 0.0213 USD 2円
1989年12月15日 0.0213 USD 2円
1990年4月1日 0.025 USD 3円
1990年7月1日 0.025 USD 3円
1990年10月1日 0.025 USD 3円
1990年12月15日 0.025 USD 3円
1991年4月1日 0.03 USD 4円
1991年7月1日 0.03 USD 4円
1991年10月1日 0.03 USD 4円
1991年12月15日 0.03 USD 4円
1992年4月1日 0.035 USD 4円
1992年7月1日 0.035 USD 4円
1992年10月1日 0.035 USD 4円
1992年12月15日 0.035 USD 4円
1993年4月1日 0.0425 USD 5円
1993年7月1日 0.0425 USD 5円
1993年10月1日 0.0425 USD 5円
1993年12月15日 0.0425 USD 5円
1994年4月1日 0.0488 USD 6円
1994年7月1日 0.0488 USD 6円
1994年10月1日 0.0488 USD 6円
1994年12月15日 0.0488 USD 6円
1995年4月1日 0.055 USD 7円
1995年7月1日 0.055 USD 7円
1995年10月1日 0.055 USD 7円
1995年12月15日 0.055 USD 7円
1996年4月1日 0.0625 USD 8円
1996年7月1日 0.0625 USD 8円
1996年10月1日 0.0625 USD 8円
1996年12月15日 0.0625 USD 8円
1997年4月1日 0.07 USD 9円
1997年7月1日 0.07 USD 9円
1997年10月1日 0.07 USD 9円
1997年12月15日 0.07 USD 9円
1998年4月1日 0.075 USD 10円
1998年7月1日 0.075 USD 10円
1998年10月1日 0.075 USD 10円
1998年12月15日 0.075 USD 10円
1999年4月1日 0.08 USD 11円
1999年7月1日 0.08 USD 11円
1999年10月1日 0.08 USD 11円
1999年12月15日 0.08 USD 11円
2000年4月1日 0.085 USD 11円
2000年7月1日 0.085 USD 11円
2000年10月1日 0.085 USD 11円
2000年12月15日 0.085 USD 11円
2001年4月1日 0.09 USD 12円
2001年7月1日 0.09 USD 12円
2001年10月1日 0.09 USD 12円
2001年12月15日 0.09 USD 12円
2002年4月1日 0.1 USD 13円
2002年7月1日 0.1 USD 13円
2002年10月1日 0.1 USD 13円
2002年12月15日 0.1 USD 13円
2003年4月1日 0.11 USD 15円
2003年7月1日 0.11 USD 15円
2003年10月1日 0.11 USD 15円
2003年12月15日 0.11 USD 15円
2004年4月1日 0.125 USD 17円
2004年7月1日 0.125 USD 17円
2004年10月1日 0.125 USD 17円
2004年12月15日 0.125 USD 17円
2005年4月1日 0.14 USD 19円
2005年7月1日 0.14 USD 19円
2005年10月1日 0.14 USD 19円
2005年12月15日 0.14 USD 19円
2006年4月1日 0.155 USD 21円
2006年7月1日 0.155 USD 21円
2006年10月1日 0.155 USD 21円
2006年12月15日 0.155 USD 21円
2007年4月1日 0.17 USD 23円
2007年7月1日 0.17 USD 23円
2007年10月1日 0.17 USD 23円
2007年12月15日 0.17 USD 23円
2008年4月1日 0.19 USD 26円
2008年7月1日 0.19 USD 26円
2008年10月1日 0.19 USD 26円
2008年12月15日 0.19 USD 26円
2009年4月1日 0.205 USD 28円
2009年7月1日 0.205 USD 28円
2009年10月1日 0.205 USD 28円
2009年12月15日 0.205 USD 28円
2010年4月1日 0.22 USD 30円
2010年7月1日 0.22 USD 30円
2010年10月1日 0.22 USD 30円
2010年12月15日 0.22 USD 30円
2011年4月1日 0.235 USD 32円
2011年7月1日 0.235 USD 32円
2011年10月1日 0.235 USD 32円
2011年12月15日 0.235 USD 32円
2012年4月1日 0.255 USD 35円
2012年7月1日 0.255 USD 35円
2012年10月1日 0.255 USD 35円
2012年12月17日 0.255 USD 35円
2013年4月1日 0.28 USD 38円
2013年7月1日 0.28 USD 38円
2013年10月1日 0.28 USD 38円
2013年12月16日 0.28 USD 38円
2014年4月1日 0.305 USD 42円
2014年7月1日 0.305 USD 42円
2014年10月1日 0.305 USD 42円
2014年12月15日 0.305 USD 42円
2015年4月1日 0.33 USD 45円
2015年7月1日 0.33 USD 45円
2015年10月1日 0.33 USD 45円
2015年12月15日 0.33 USD 45円
2016年4月1日 0.35 USD 48円
2016年7月1日 0.35 USD 48円
2016年10月3日 0.35 USD 48円
2016年12月15日 0.35 USD 48円
2017年4月3日 0.37 USD 51円
2017年7月3日 0.37 USD 51円
2017年10月2日 0.37 USD 51円
2017年12月15日 0.37 USD 51円
2018年4月2日 0.39 USD 54円
2018年7月2日 0.39 USD 54円
2018年10月1日 0.39 USD 54円
2018年12月14日 0.39 USD 54円
2019年4月1日 0.4 USD 55円
2019年7月1日 0.4 USD 55円
2019年10月1日 0.4 USD 55円
2019年12月16日 0.4 USD 55円
2020年4月1日 0.41 USD 56円
2020年7月1日 0.41 USD 56円
2020年10月1日 0.41 USD 56円
2020年12月15日 0.41 USD 56円
2021年4月1日 0.42 USD 58円
2021年7月1日 0.42 USD 58円
2021年10月1日 0.42 USD 58円
2021年12月15日 0.42 USD 58円
2022年4月1日 0.44 USD 61円
2022年7月1日 0.44 USD 61円
2022年10月3日 0.44 USD 61円

※1ドル139円換算、株式分割考慮後

1株当たりの配当金は増配を続けており、特筆すべきは、歴史的にダウ平均株価の大暴落があった次の年も増配を行っていることです。

  • 1987年のブラックマンデー
  • 2008年のリーマンショック
  • 2020年のコロナショック

コカ・コーラもこれらの年には株価の下落の影響を受けていますが、配当金の増配は維持しています。

そのため、外的要因による株価の下落があっても安定した配当が見込める銘柄です。

1株当たりの配当金は約60円(年240円)

コカ・コーラの1株当たりの配当金は約60円(年240円)です。

配当金額が年240円だと物足りなく感じますが、コカ・コーラの株価は2022年8月現在1株約8,900円と安く、気軽に買える銘柄です。

コカ・コーラは株式分割で株価を低くして流動性を高くする傾向があるため、1株当たりの価格が低く、投資初心者も買いやすい銘柄です。

また、60年連続で増配しているため、今後も徐々に配当金が増える事が期待できます。

コカ・コーラ(KO)の配当金は60年連続増配

コカコーラ(KO)の配当金推移(USD)

画像:コカコーラ(KO)の配当金推移(USD)

コカ・コーラは、2021年の時点で59年の連続増配です。

日本株の連続増配年数トップは花王の32年ですから、2倍近い期間増配を続けている超優良企業です。

2022年12月の配当金も順調に支給されれば、ついに60年連続増配となります。過去、数十年間で年度内4回の配当金額が下がった事はないため、60年連続増配になる可能性が高いでしょう。

米国株で連続増配59年以上の企業は、2022年8月現在コカ・コーラを除いて12社ありますが、「高配当」、「流動性の高い株価」、「成長性」の揃っている企業はコカ・コーラが随一です。

関連記事:花王の配当利回りは2.5%、配当金と株主優待はいつもらえる?

配当性向は70%と高めだが、財務状況を考えると余力あり

コカ・コーラの2022年度の配当性向は約70%(利益のうち、70%を配当金に回している)と高めですが、財務状況は余力があります。

配当性向が高すぎる会社は事業投資にお金を回せないため業績不調になりやすく、次のような最悪の行動を起こすことがあります。

  • 利益が出ていないのに配当金を維持する
  • 余った資金を一時的に配当金に当てる事で株主に還元する

しかし、コカ・コーラは、利益を維持もしくは微増を続けており、一時的に増配しているわけでもないため、財務の健全性が垣間見えます。

そのため、今後も安定した配当が期待できます。

コカ・コーラ(KO)はどんな会社?

コカ・コーラ(KO)は世界最大の飲料メーカーです。

「コカ・コーラ」だけでなく、スポーツ飲料の「アクエリアス」やコーヒーの「GEORGIA(ジョージア)」、お茶の「綾鷹」に水の「いろはす」など、数多くの飲料を製造・販売しています。

社名 ザ コカ・コーラ カンパニー(The Coca-Cola Company()
本社 アメリカ(ジョージア州)
ティッカー KO
設立日 1892年
決算期 12月31日
従業員数 約7万人
セクター 生活必需品(Consumer Staples)
時価総額 2,775億ドル
直近配当利回り 2.74%
株価 64.17ドル
市場名 NYSE(ニューヨーク証券取引所)
取扱証券会社 SBI証券など

※2022年8月1日時点

米国の飲料産業である他社(ペプシコ、キューリグ・ドクターペッパー、モンスター・ビバレッジ)と比べても時価総額は最大です。

コカ・コーラ(KO)の3つの特徴

コカ・コーラ(KO)の特徴は次の3点です。

ポイント

  • 堅実に利益を出し、増配を続けている
  • 圧倒的なブランド認知度
  • 全世界で運用できる製造・販売システム

堅実に利益を出し、増配を続けている

2021年では通期で次の通り、全世界で利益を出しています。

  • 北米12.8億ドル
  • ラテンアメリカ4.3億ドル
  • ヨーロッパ・中東・アフリカ7.0億ドル
  • アジア太平洋地域5.0億ドル

2013年から2021年にかけて売上はやや減少傾向ですが、2017年を除いて利益を維持もしくは微増させています。

2017年は北米ボトリング事業の再フランチャイズ化と炭酸飲料の需要減による経費増大が原因で、人員削減によるコスト削減で対策を行っています。

2020年のコロナショック時は外食需要が低迷し、人員削減と事業再編による対策、2022年はインフレおよび需要鈍化を見据え、安価で再利用可能なガラス瓶の利用拡大を発表しています。

飲料業界は外食産業の浮き沈みにも左右されますが、コカ・コーラは人員削減・事業削減・製造コストダウンで堅実に利益を出しており、増配を続けています。

圧倒的な認知度

コカ・コーラは、全世界で圧倒的な認知度を有している企業です。

保有している飲料ブランドも数多く、日本でもこれだけ多くの誰もが知る有名ブランドを持っています。

種類 ブランド名
炭酸飲料 コカ・コーラ、スプライト、ファンタ、リアルゴールド
スポーツ飲料 アクエリアス
植物由来ジュース Minute Maid(ミニッツメイド)
コーヒー GEORGIA(ジョージア)、COSTA COFFEE(コスタコーヒー)
紅茶 紅茶花伝
お茶 綾鷹、爽健美茶、煌
いろはす

※上記は一例です。

この認知度で全世界200以上の国と地域で製品を販売し、利益をだしています。

全世界で運用できる製造・販売システム

コカ・コーラは「The COCA-COLA SYSTEM」という製造・販売システムを運用しています。

コカ・コーラ本社は飲料製品の完成品または、飲料の濃縮液をコカ・コーラボトラーズという子会社に配布します。

コカ・コーラボトラーズは濃縮液を希釈・ブレンド・梱包等を行い完成品として販売しており、 コカ・コーラはこのシステムを全世界で展開して製品の製造・販売を行っており、世界展開のノウハウがあります

コカ・コーラ(KO)の事業内容

コカ・コーラ(KO)の主要事業は「清涼飲料水の製造・販売・マーケティング」1本です。

飲料産業に分類される企業は、通常次の2つにわかれます。

  • 飲料製品に特化する企業
  • 飲料+食品を扱う企業

コカ・コーラは前者で、後者にはペプシコ(ペプシコーラ)が代表例として挙げられます。コカ・コーラは飲料特化です。

なお、次のように、売上はコカ・コーラよりペプシコの方が2倍近く大きいですが、利益はコカ・コーラの方が高いです。

2021年通期 売上 利益
コカ・コーラ 386.6億ドル 97.7億ドル
ペプシコ 794億ドル 76.2億ドル

コカ・コーラは飲料という主力事業1つで堅実に利益を上げています。

「コカ・コーラ」の事業は清涼飲料水の製造・販売・マーケティング

コカ・コーラは国別に現地のマーケティングから商品企画をする子会社を設置しており、日本では、日本コカ・コーラ株式会社という子会社が日本市場の調査・分析を行い製品企画・マーケティングを担当しています。

このように、世界各国のニーズを国ごとに把握して商品企画を行う事でブランド力を高め、各国ごとにシステム化した製造・物流・販売を確立している点が、コカ・コーラが主力事業1つで堅実に利益を上げている理由と考えられます。

コカ・コーラ(KO)の株価推移

悩んでいる人
コカ・コーラの株価って伸びているのでしょうか?

はい、伸びています。

コカ・コーラの直近の2022年7月現在の株価は1株64.17ドル、日本円で約8,900円です。

コカコーラ(KO)の株価推移

画像:コカ・コーラ(KO)の株価推移

上記の通り、株価チャートは長期的に上昇しています。

2020年はコロナショックで一時的に株価が下落していますがすぐに回復し、2022年7月現在は下落前の株価を超えています。

高配当銘柄であるコカ・コーラの株価は、米国の高配当ETFであるVYMや、米国高配当株アルトリアグループ(MO)と比較しても遜色ないパフォーマンスを示しています。

コカ・コーラ(KO)の株価推移3つの特徴

コカ・コーラの株価推移から、次の3つの特徴が挙げられます。

ポイント

  • 株価はゆるやかに右肩上がりで成長している
  • コロナショックを含め市場の暴落に強い
  • VYMなど他の高配当ETFより若干パフォーマンスが良い時期もある

株価はゆるやかに右肩上がりで成長している

コカ・コーラの株価は長期的に見て、ゆるやかに上昇しています。

2008年にリーマンショック、2020年にコロナショックの影響を受けて一時的に株価を下げていますが、その後回復しています。

安定した業績と健全な成長で株価を上げる他、株式分割を行うことで流動性を上げている為、株価はゆるやかな右肩上がりになっていると考えられます。

なお、コカ・コーラは過去に11回も株式分割を行っています(1990年以降だと1990年、1992年、1996年、2012年に1株を2株にする株式分割を行っています)。

株式分割が行われると、株価上昇による買いづらさ(=流動性の低さ)を解消する効果がある一方で、株価チャートを見ると株価の推移がゆるやかになる傾向があります。

コロナショックを含め市場の暴落に強い

コカ・コーラは1892年に設立し、1972年にニューヨーク証券取引所に上場しており、数々の株式市場の暴落を経験しています。

1987年のブラックマンデー、2008年のリーマンショック、2020年のコロナショックの株式市場暴落において、コカ・コーラの株価は下落後、すべて回復しています。

特筆すべきは、コカ・コーラの主力事業に関わりの深い外食業界・アミューズメント業界に大打撃を与えた2020年のコロナショックです。

コカ・コーラは2020年の新型コロナウィルスの蔓延による飲料の需要減に対し、人員削減と事業再編により収益を微減で乗り越え、2021年には外食業界の需要回復で収益はコロナショック前の2019年を上回り増収で着地しています。

株価は2020年2月に下落はしましたが、翌月にすぐに反発し、2022年1月中旬にはコロナショック前の株価を超えています。

VYMなど他の高配当ETFより若干パフォーマンスが良い時期もある

コカ・コーラの株価は米国の高配当ETFであるVYMと同じような動きをしていますが、コカ・コーラの方がパフォーマンスの良い時期もあります。

コカコーラ(KO)とVYMの株価比較

画像:オレンジ=コカ・コーラ(KO)、青=VYMの5年間株価推移

また、米国高配当銘柄アルトリアグループ(MO)と株価の増減率を比較すると、アルトリアグループ(MO)の株価が横ばい、下落傾向であるのに比べてコカ・コーラはゆるやかな右肩上がりをしています。

コカコーラ(KO)とアルトリアグループ(MO)の株価比較

画像:オレンジ=コカ・コーラ(KO)、赤=アルトリアグループ(MO)の5年間株価推移

このように、コカ・コーラの株価は高配当ETFや他の高配当株と比較しても遜色のない伸びを示しており、投資対象として一考の価値がある銘柄です。

コカ・コーラ(KO)の株価の将来性3つのポイント

コカ・コーラの株価の将来性を予測するうえでは次の3つのポイントが挙げられます。

ポイント

  • ブランド力が続く限りは安定すると考えられる
  • 増配がストップした場合株価が落ちる可能性がある
  • 売上高を増やしていけるか

ブランド力が続く限りは安定すると考えられる

コカ・コーラの強みである企業のブランド力、保有する製品のブランド力が続く限りは安定した業績が期待できるため、株価も安定すると考えられます。

特に社名でもある炭酸飲料「コカ・コーラ」のブランド力の維持・向上は必須です。

最近では、日本でも「レッドブル」や「モンスターエナジー」といった同業他社の炭酸系エナジードリンクの人気が目覚ましく、新たな世代にも「コカ・コーラ」のブランド力をインプットできるかが今後の成長のポイントになると考えられます。

増配がストップした場合株価が落ちる可能性がある

コカ・コーラは60年連続増配しており、財務面から現状は増配の余力もあると考えられます。

しかし、配当性向が約70%と高いため、仮に急に業績悪化し、増配がストップした場合は株価が暴落する可能性があります。

投資家目線では、増配を止めたコカ・コーラは投資先としての魅力が下がりますし、企業としてのかげりを感じさせるため、売りが強くなり株価が落ちる可能性は高いと考えられます。

今後も増配を続けられるか、増配を続けられる業績を保てるかは確認していきたいポイントです。

売上高を増やしていけるか

コカ・コーラの「利益」は維持もしくは増加傾向ですが、「売上高」は維持もしくは減少傾向です。

これは、製品の売れる本数は維持、減少傾向ですが、製造コスト等を抑える事で利益を維持・増加させていると読み取れます。

一般的には、売上本数が下がると一気に製品がつくれない為、それに応じて人手もかかりコストが増えてしまいます。

そのため、今後も売上高が減少していくとコストダウンがむずかしくなり、利益の維持もむずかしくなる可能性があります。

現在コカ・コーラの売上本数が急激に落ちる可能性は低いため、すぐに株価に影響を与える程では無さそうですが、売上高の推移は将来のコカ・コーラの株価を見極める上で確認したいポイントです。

コカ・コーラ(KO)は増配を続ける優良企業

コカ・コーラ(KO)を購入できるネット証券はSBI証券、楽天証券、松井証券、マネックス証券、DMM株が挙げられます。

特にこだわりがなければ、取扱い銘柄数が多く、取引手数料の低いSBI証券がオススメです。

米国株の売買手数料が業界最安水準であり、為替手数料も他社を圧倒する低価格水準です。

関連記事:【比較】証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れを解説

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元本割れリスクを避けたいならFunds

コカ・コーラは増配を続ける魅力的な銘柄ですが、株式投資ですので毎日値動きし、当然ですが元本割れリスクがあります。

そして、年間配当利回り3%であればFundsでも達成可能です。

上場企業等にお金を貸して年間1-3%の利息をもらう投資ですが、値動きしないため、毎日の株価変動におびえる必要は無く、ほったらかしでOKです。

関連記事:【年利3%】安定利息収入Fundsの評判は?税理士が解説

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投資家税理士 / 坂根 崇真

【肩書】 新宿税理士事務所 代表税理士 【セミナー実績】 初心者向け!資産形成手法と税金セミナー(略)(主催:サンワード貿易株式会社) など 【著書】 相続実務のツボとコツがゼッタイにわかる本 (出版社:秀和システム) 【メディア実績】 Yahoo!ニュース、livedoor ニュース、Smart News、幻冬舎GOLD ONLINE ほか 【プライベート】 株や社債をはじめ、太陽光発電設備を2基など保有する個人投資家

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