株式・ETF

投資信託の利回りは何%が良い?リスクや目安を税理士が解説

2021年4月20日

投資信託の「利回り」とは?

高ければ高いほど良いのでしょうか。

この記事では、次の2点について投資家かつ税理士の坂根が解説します

  • 投資信託の利回りとは
  • 投資信託の注意点

すべて無料で情報公開していますので、投資信託で失敗しないために、ぜひ最後までご覧ください。
お金が増えない!?資産運用のご相談はこちらをクリック!

 

投資信託の利回りとは

購入した投資信託からは分配金を受け取ることができます。この、投資額に対して何%の分配金を受け取ることができるかの指標が「利回り」と呼ばれています。

これは、定期預金などの利息を受け取れる割合「利率」と同様の意味で使われています。

 

投資信託の利回りの目安

投資信託の利回りの目安は3%

投資先によって異なりますが、投資信託の利回りの一つの目安は3%です。なぜなら、世界GDPの成長率が3%ぐらいだからです。

参照:国際通貨基金「世界経済見通し(WEO)による最新の成長率予測
URL:https://www.imf.org/ja/Publications/WEO/Issues/2020/09/30/world-economic-outlook-october-2020

投資信託の分配金は、投資対象から得られた利益から支払われます。

そのため、投資先企業等が成長しなければ分配金を支払うことができません。投資先企業等が稼ぐことによって、その利益から分配金を受け取ることができます。

そのため、GDP成長率である約3%が、分配金利回りの一つの目安となるでしょう。ただし、これは投資先の国やセクター(業種)などによって大きく変わります。

日本のGDP成長率が世界GDP成長率を下回っていることからもわかりますね。

 

普通預金、定期預金、日本国債の金利よりは高い

日本銀行のデータによると、普通預金の金利は平均で年0.001%、定期預金の金利は年0.003%です(より詳しくは定期預金とは?メリットや仕組みを資産運用に強い税理士が解説をご覧ください)。また、日本国債であっても金利は、現在年0.005%です。預金の金利と変わりませんね。

預金はペイオフによって安全性が高く、また、日本国債も日本が危機に陥らない限り安泰なため、金利がとても低いです。

一方で、投資信託は元本割れする可能性がある等のリスクを負っています。その分、預金や日本国債の金利よりは利回りが高くなるため、ミドルリスクミドルリターンの資産運用方法です。

 

利回りは社債の金利と同じぐらい

社債の金利は、国内債券で1%、外国債券で2%から5%ぐらいが目安です。いまは低金利時代のため、利回りが落ちていますが、投資信託の利回りとさほど違いは無いでしょう。

 

銘柄を選べるなら個別株の方が良い

投資信託は、投資家からお金を集め、証券会社が投資家の代わりに株などに投資している商品です。そのため、間に証券会社が入る分、手数料が取られてしまいます

一方で、自身で銘柄選定をできるのであれば中抜きされずにすみます。そのため、銘柄選定ができるのであれば個別株の方が良いでしょう。

高配当株であれば3%~5%ぐらいの利回りが一つの目安のため、配当金生活に一歩近づきます。

【比較】証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れなど税理士が解説」で、証券口座の開設方法などご紹介していますので、この記事を読み、夢の配当金生活を目指しましょう。

>>【比較】証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れなど税理士が解説

 

投資信託の要注意点

信託報酬が高い

投資信託は、資産運用を証券会社などに委託する(投資を信託する)商品です。そのため、彼らへの手数料が発生します。

購入時、売却時、それから、毎年の運用で多くの手数料がとられることが一般的です。

利回りが高く利益が出たとしても、その利益がすべて手数料でとられてしまうかもしれません。そのため、手数料がいくらになるかについては投資前に必ず確認してください。

毎月分配型は元本を取り崩しているかも

分配金を毎月支払うなど、見せかけだけの分配金利回りが高い投資信託があります。

投資信託の分配金の原資は、投資先企業等が得た利益です。そのため、基本的な考え方としては、投資先が儲かっていなければ分配金はもらえません。

ただし、毎月分配型と呼ばれる投資信託は、利益が出ていないにもかかわらず、毎月分配金を支払っているケースが少なくありません。これは、「利益」ではなく、「投資した元本」を取り崩して支払っているから分配金を支払えているという話です。

毎月お金が振り込まれるので儲けている錯覚に陥っている人も多いですが、現実的には払ったお金が戻ってきているだけ(むしろマイナスになっている)ということも少なくありません。

より具体的には投資信託で大損!?おすすめしない理由を資産運用に強い税理士が解説で解説していますので、投資信託で失敗したくない方はご覧ください。

 

資産運用のご相談を承ります

弊社では資産運用のご相談を承ります。銀行や不動産会社にだまされて大きく損をする方はよくいます。

大切な資産を守りたい、増やしたいとお考えの方は、資産運用のご相談を承りますので、ぜひこちらからお気軽にご相談ください


>>資産運用のご相談はこちらをクリック!
毎月先着10名様限定です!お急ぎください!

 

税理士 / 坂根 崇真

【肩書】 税理士、㈳全国第三者承継推進協会 理事、その他 ㈱ 代表取締役 【著書】 相続実務のツボとコツがゼッタイにわかる本 【メディア実績】 Yahoo!ニュース、livedoor ニュース、Smart News、幻冬舎GOLD ONLINE ほか 【プライベート】 プライベートでは株や社債をはじめ、太陽光発電設備を2基など保有する個人投資家

-株式・ETF

© 2021 資産運用 税理士メディア