簡単に儲けられるわけではありません。この記事では、投資家かつ税理士の坂根が解説します。
ポイント
- 個人投資家の利益は、ファンドが運用して得た利益(儲け)から、運用手数料等を差し引いた金額
- 投資信託は株式投資などを代行してくれるだけ。儲かることもあれば損することもある
- 運用してもらうための手数料がかかるため、手数料負けするケースもある
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投資信託に投資すると、どう儲け(利益)を得られる？
投資信託は、ファンドが出した利益(儲け)から、運用手数料等を差し引いた金額が個人投資家の利益となります。
投資信託は、ファンドに代理で株式投資等をしてもらう仕組みとなっています。
図：投資信託の簡単な仕組み
ファンドは株式等の売買や、株式会社からの配当金収入を通じて利益を出します。
そして、その利益は投資信託の基準価額に反映されます。基準価額とは、株式投資でいう「株価」のことです。
単純化すると、個人投資家は、この基準価額の増減によって、儲けたり損したりする仕組みとなっています。
金額を用いて説明すると、たとえば、次のようになります。
| 増減 | 基準価額 | |
| １．投資時 | - | 10,000円 |
| ２．株式の売却益 | ＋4,000円 | 14,000円 |
| ３．ファンドの運用手数料 | －1,000円 | 13,000円 |
| ４．分配金(投資家に還元) | －3,000円 | 9,000円 |
| ５．株式の売却益 | ＋3,000円 | 12,000円 |
図：基準価額の推移
このケースでは、10,000円を投資し、最終的に基準価額が12,000円になっています。
また、分配金を3,000円受け取っていますので、トータルで5,000円の利益を出すことができました(5,000円=12,000円+3,000円-10,000円)。
つまり、ファンドが運用し、儲けてくれたお金から、彼らの運用手数料等を差し引いた金額が、個人投資家の儲けとなります。
投資信託で利益（儲け）を出せない理由
投資信託で儲けを出せないケースも少なくありません。
理由は、主に以下の2つです。
投資信託で利益（儲け）を出せない理由
- 投資信託は株式投資などを代行してくれるだけ。儲かることもあれば損することもある
- 運用してもらうための手数料がかかる、手数料負けするケースもある
投資信託は株式投資などを代行してくれるだけ。儲かることもあれば損することもある
投資信託は、お金を預けて株式投資などを代行してくれるだけです。
自分で運用するのか、それとも、ファンドに委託して運用してもらうかの違いです。
自分で運用したって儲けが出ることもあれば、損することもあります。ファンドに運用を委託しても、儲かることもあれば損することもあります。そこは一切変わりません。
また、ファンドは最大限の利益を出すことが目的ではありません。いくら基準価額が上がったり下がったりしたところで、運用手数料率が増減するわけではないからです。
「目論見書」を見れば、そのファンドがどういう目的で運用を行っているか記載されています。投資信託は表向き、ファンドの方針に沿った運用を行うことが目的です。
その目的に沿っていれば良いわけであり、儲けを出すことが目的ではありません。大きく損する可能性は大いにあります。
運用してもらうための手数料がかかる、手数料負けするケースもある
ファンドに運用してもらうためには、当然ながら運用してもらうための手数料がかかります。
投資信託にかかる手数料の一例
- 投資信託の購入時の手数料
- 投資信託の売却時(換金時)の手数料
- 投資信託の監査報酬
- 投資信託が株式等を売買する際の証券会社の売買手数料の実費 など
中には詐欺的なファンドもあり、とにかく運用手数料をとることだけを目的としているようなものもあります。
この手数料は結構高いところもあり、有名どころで、購入時に1.65%、換金時(売却時)に0.5%、そして年間1.375%の手数料がかかるものもあります。
購入時と売却時にそれなりの手数料がかかるのは、まあわかります。手続きに費用がかかるのは仕方ありません。しかし、毎年1.375%の手数料というのはちょっと高いです。
100万円であれば年間13,750円、1,000万円であれば年間137,500円、1億円であれば年間1,375,000円です。
年間、数十％も利益を出してくれるならそれだけ払っても全然問題ありませんが、成果報酬ではなく、毎年の管理コストとして重くのしかかります。
「投資信託で大損!?おすすめしない理由を資産運用に強い税理士が解説」で、より詳しく解説していますので、こちらの記事もあわせてご覧ください。
投資信託は儲け(利益)を出しにくい
投資信託よりも、自身で運用した方が良い運用成果を出しやすいです。
投資信託のファンドは、四半期に一度など、定期的に運用成果を投資家に開示しなければなりません。
そのため、比較的短期目線で勝負しないといけない場面が出てきます。個人投資家であれば損切りしない場面であっても、損切りしないといけないといったこともあります。
ファンドと個人投資家では、運用目的が違うからです。
個人投資家は長期目線で投資を行うことができる点が強みとしてあります。
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