株式・ETF

投資信託で大損!?おすすめしない理由を資産運用に強い税理士が解説

2021年4月22日

富裕層の方は「投資信託」を持っているケースが非常に多いです。

「投資をする余裕があるなら儲かっているだろう」と思うかもしれませんが、意外にも、大損している方がほとんどなのはあまり知られていません。

この記事では、次の3点について投資家かつ税理士の坂根が解説します

  • 投資信託でなぜ大損するのか
  • 投資信託をおすすめしない理由
  • 投資信託以外の投資

すべて無料で情報公開していますので、投資で失敗しないために、ぜひ最後までご覧ください。
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(参考)投資信託で大損!?この記事の感想

上場企業の元取締役の方やエンジェル投資家の方などから、この記事について「大作」や「力作」のコメントをいただきました。

 

投資信託で大損!おすすめしない理由5選

わたし自身、浅いながらも投資歴が7年あり、株に社債に太陽光発電投資など、今まで投資家として色々と手を出してきました。

また、月間10万人が訪れる税理士による相続メディア「あんしん相続税」を運営しており、相続税申告に伴い多くの富裕層の方に携わってきた経験があります。その中で、「投資信託」を保有されている方を多く見てきました。

「投資する余裕があるなら儲かっているだろう」と思われるかもしれません。しかし、次のような理由によって、大損している方が多いのが実情です。

  • 投資信託は手数料のカタマリ
  • 投資信託の商品内容が複雑(わかりにくい)
  • 日本株の投資信託は利益率が低い
  • 新興国への投資信託は為替リスクが大きい
  • FPによる投資信託セミナーで買って大損

 

投資信託は手数料のカタマリ

投資信託は手数料のカタマリです。

日本の金融機関が手数料の高い投資信託を売り、顧客に大損をさせる事態が頻発していたため、金融庁が実態を公表したというニュースがありました(詳しくは金融庁の「「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標 (KPI)に関する調査」」などをご覧ください)。

だいたい投資額の0.5~3%ぐらいが毎年手数料として取られていきますが、その他にも購入時や売却時にも多額の手数料をとられるため、大損する可能性があります。

 

投資信託は商品内容がわかりにくい

「投資信託」という名前だけはカッコいい響きがありますが、銘柄が6,000近くあると言われており、どの商品が良いのか判断がむずかしいです。

名前はどれもかっこよく、たとえば次のような銘柄が挙げられます。

  • グローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)
  • グローバル・ソブリン・オープン(資産成長型)
  • MHAM株式インデックスファンド225

正直、名前だけ見てもどの銘柄が良いかわかりませんよね。したがって、実際に投資を行うにあたっては、各投資信託の「目論見書(もくろみしょ)」を確認する必要があります。

ただし、投資経験の浅い方にとっては読みにくく、どの投資信託が良いかわかりません。そのため、証券マンのセールストークにひっかかり、大損をする方が多いのです。

 

日本株への投資信託は利益率が低い

日経平均株価との連動商品など、日本株への投資信託は利益率が低く、手数料負けしてしまう可能性があります。なぜなら、日本企業は高度経済成長を終え、30年間株価が横ばいの状態だからです。

このような状況で日本株に投資する商品を買っても多額の利益は見込めません。もちろん、日本国債などへの投資信託も同様です。低金利時代なので利回りが1%もありません。

そのため、日本株や日本国債への投資信託で大損している方は多いです。

 

新興国への投資信託は為替リスクが大きい

「日本がダメなら新興国への投資信託なら良いのか」と問われれば、そうではありません。なぜなら、為替リスクがあるからです。

たとえばトルコリラ/円は10年で1/6に減価しています。600万円をトルコリラに変換した方は10年間で100万円になり、差し引き500万円の損失が発生しています。

トルコに住んでいるのであれば特に問題ないかもしれませんが、日本に住んでいる以上は、為替リスクはなるべく少ない方が良いでしょう。そうでなければ、為替で大損をしてしまい、立ち直ることができません。

 

FPによる投資信託セミナーで買って大損

FP(ファイナンシャルプランナー)という資格が最近有名になりました。

ただし、批判を恐れず言ってしまえば、FPは単なる民間資格であり、何かむずかしい特別な勉強をしているわけではありません。

そのため、自分で投資した経験もなく、何の専門家でもない「自称 お金のプロ」が、それっぽい肩書きをもとに保険や投資信託といった手数料の高い商品を売っていることが多いです。

中には、「お金のセミナー」「株や投資信託に関するセミナー」を無料開催し、そこで手数料が高い商品を販売する人さえいます。

もちろん、私はそんなことはやりません。ゴミを売ってお金を稼ぐというのは倫理的にどうかと思うからです。

ただ、FPや証券マンは、税理士などの士業と違って責任が少ないうえ、自社のノルマもあることから、「自分が儲かればいい」という考えのもと、やりたい放題やっている人が多い気がします。

もちろん、中にはきちんとした人もいますが、こういった無料セミナーで大損する人は多いので気を付けてください。

人件費や会場費を考えれば、国やボランティア団体でもない限り「無料」ではできません。

「無料相談」「無料セミナー」を開催するのは、その後ろに本来目的とした商品があり、無料セミナーは、その商品を販売するための客寄せとして利用しているからです。

自身はもちろん、身近な方が騙されそうであれば止めてあげてください。

 

投資信託で大損って実際どれぐらいの金額?

投資信託で実際にどれぐらい大損しているのか、これは銘柄によって異なります。

そのため、先ほどご紹介した「グローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)(以下「グロソブ」)」。これを例にとって解説します。

 

グロソブで基準価額が投資額の半値以下に

グロソブは悪名高い投資信託として有名です。

2020年11月16日現在、基準価額が4,932円となっています。これは、1万円投資した金額が、1万円→4,932円と、半値以下になっているということです。

「こんな投資信託、だれが買うんだ」と思うかもしれません。

しかし、グロソブは過去一番売れた投資信託と言われており、2008年には資金を6兆円近く集めるに至ったそうです。なぜこんなに売れたのかと言えば、次の理由が挙げられます。

  • 証券会社の主力商品だったから
  • 分配金を毎月受け取れるため魅力的に見えたから
  • 外国債への運用なら安心と思われていたから

証券会社の主力商品だったから

グロソブは手数料が高い商品です。

そのため、証券会社が利益を出すために営業マンに発破をかけ、グロソブを販売するよう全社的に命じられたと言われています。

投資信託に詳しくない人は、営業マンのセールストークを信用して買ってしまったことでしょう。

 

分配金を毎月受け取れるため魅力的に見えたから

グロソブが売れた一番の理由は「分配金を毎月受け取れる」からだと言われています。

毎月お金が入ってくる投資信託を「毎月分配型」と呼びます。毎月分配型は毎月お金が入ってくるため、年金のように見え、一見するとお得です。

しかし、これは必ずしも儲かったお金から分配しているわけではありません。投資した元本を取り崩してでも毎月分配を行っています。

本来であれば、投資額を運用し続けて資産を増やしていくのが基本ですが、グロソブは、投資した元本を毎月切り崩してどんどん基準価額が下がっていったという経緯があります。

 

外国債への運用なら安心と思われていたから

グロソブの運用商品の大部分はOECD加盟国の外国債券等であったと言われています。

これは、投資格付けがAランク以上で安定したものに対する投資であり、日本国債のように「元本割れはしない」というイメージが強かったのかもしれません。

もちろん、国によってはデフォルトする可能性もありますし、為替変動によるリスクもあります。過去、一時期は円高も続いていましたので、その影響もあり、グロソブは更に価値を落としました。

 

特におすすめしない投資信託の選び方

次に、どういった投資信託がおすすめできないか簡単に解説していきます。

  • 毎月分配型の投資信託
  • 手数料が高い投資信託
  • 過去の成績が良く、利回りが高い投資信託

 

毎月分配型の投資信託

先ほど解説したように、毎月分配型の投資信託は元本を取り崩してまで分配し、毀損する可能性が高いです。

投資は短期トレードではなく、長期投資が基本です。毎日取引されていれば毎日売買手数料がかかってしまいます。

そのため、毎月決済して毎月分配を行うタイプの投資信託はおすすめしません。

 

手数料が高い投資信託

手数料が高い投資信託はおすすめできません。

だいたい安全に投資して得られる利益が年利3~5%ほどと言われています。

それにも関わらず、たとえばグロソブでは購入時に1.65%の手数料、換金時に0.5%、そして年間1.375%の手数料がかかります。

こんなに手数料が高くては、いくら利益を出しても手数料負けしてしまいますのでおすすめできません。

 

過去の成績が良く、利回りが高い投資信託

一概には言えませんが、過去の成績が良く、利回りが高い投資信託にも気を付けなければいけません。

過去にいくら成績が良くても、今後、その通りの成績を続けられるかと言えばそうではありません。

過去の数値はあくまでも参考とし、将来性を見て選びましょう。

 

投資信託で大損したときの対応

投資信託で大損したときの対応方法を4つご紹介します。どれも良い方法とは限りませんが、ときにはこういった対応も必要であるということを認識しておきましょう。

  • ナンピンする(買い増し)
  • 含み損を抱えたまま長期保有する
  • 損切りする(売却・換金する)
  • 損益通算、繰越控除を有効活用する

ナンピンする(買い増し)

ナンピンとは、要するに買い増しを行うことです。

1口10,000円の投資信託が1口5,000円に落ちた際、買い増せば1口あたり7,500円((1万円+5,000円)÷2)と考えることができます。そのため、値上がりが見込める場合には、このように買い増しを行うケースもあります。

ただし、今後も下がりそうならナンピンはやめておきましょう。

 

含み損を抱えたまま長期保有する

将来反発し、値上がりが見込めるのであれば含み損を抱えたまま、長期保有するという選択肢も無しではありません。

もちろん、今後値上がりが見込めるというのが条件です。下がりそうなら手放しましょう。

 

損切りする(売却・換金する)

投資家になかなかできないのが「損切り」です。

損切りとは、要するに持っている投資信託を売却、換金することです。投資信託を持ち続けていたとしても、価格がもとに戻ることはないかもしれません。儲からない投資信託だったかもしれないからです。いつか上がると信じていても、現実問題値下がり続けているのであれば売却してあきらめるのも一つの手です。他の投資商品に切り替えた方が、まだマシな状況になるかもしれません。

 

損益通算、繰越控除を有効活用する

所得税等の税金は、売却時の利益に対して課せられます。したがって、赤字の場合にはこれらの税金は課税されません。

また、もし他に利益が出ているものがあれば、その利益と、いま赤字が出ているものを相殺することができます。赤字商品と一緒に利益が出ている商品をともに換金することで、被害を少なく留めることも一つの手段です。

 

大損したくない、投資信託でおすすめは?

「投資信託で大損するのはわかった、結局何を買えばいいんだ」という方も多いと思いますので、参考にこんなものがあるよというのをご紹介します。

※投資判断はもちろん自己責任です。

S&P500連動などで手数料が低い投資信託

最近は楽天VTI(楽天・全米株式インデックス・ファンド)やS&P500連動のeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)といった投資信託があります。銀行や証券会社に相談せず、自身で銘柄選定をできるなら、選択肢としてはアリかもしれません。

ただ、自身で直接米国株などを保有する場合と比べれば、間に証券会社が1つ入る分、手数料が高くつく点には注意が必要です。

ETF(上場投資信託)

一言で投資信託といっても、中には株式市場に上場しているものがあります(ETF)。これらの中には経費率が年0.03%など、非常に低い手数料で運用を行ってくれるものもあります

なお、特にS&P500連動のインデックス投信は、米国株市場の成長性を考えると比較的安全性が高いと言われています。なぜなら、S&P500は以下の通り、10年以上前から右肩上がりのチャートを描いているからです。

図を見ればわかる通り、10年前と比べて3倍以上に値上がりしています。

GoogleやApple、FacebookにAmazon、Microsoftと、いまの世界経済は米国がけん引していますし、革新的な技術は米国から生まれていることが多いのが現実です。手元にあるiphoneやパソコンを触っているときに使うGoogle、Gmailなど、これらは日本で生まれたものではありません。過去30年横ばいの日経平均株価とは大違いです。今後も米国が成長を続けていく限りは、株価の上昇を見込むことはできると思います。

なお、S&P500連動の銘柄は、具体的に言えば次のものが挙げられます。

  • 米国上場のS&P500連動ETF(SPY、VOO、IVV)
  • 東証上場:(1655)BRJ iShares S&P 500 ETF

これらは日本のネット証券であるDMM 株などで簡単に買うことができます。

 

米国上場のS&P500連動ETF(SPY、VOO、IVV)

S&P500連動のETFで有名なものは次の3つです。

  • SPY
  • VOO
  • IVV

SPYは機関投資家向けで経費率が若干高いため、個人投資家はVOOとIVVを選ぶことが多いです。

なお、S&P500連動ではないものの、VTI(バンガード・トータル・ストック・マーケットETF)という銘柄があり、これは、アメリカの株式市場のほぼ100%に対して分散投資している銘柄です。

アメリカの成長期待にかけることになってしまいますが、S&P500連動より銘柄分散を行うことができます。

日本企業は少子高齢化で今後成長がより鈍化すると考えられますが、米国企業は未だ成長を続けています。その観点から言えば、日本円の定期預金(年0.005%)で持っておくよりかは、ETFで運用するのは良い選択と言えるかもしれませn。

仮にGDP成長率の3%と同じ利回りだとしても、今の100万円が1年後に103万円、10年後の134万円(毎年3%の複利計算)です。

1万円程度の少額からでも始めることができるため、自身のマネーリテラシーを高めるため、まずは少額からどんな感じか触ってみると良いでしょう。

 

東証上場:(1655)BRJ iShares S&P 500 ETF

先ほどのS&P500関連銘柄は、米国に上場されているものですので若干買いにくいかもしれません。

その点でいえば、東証上場の1655は、選択肢に上がります。1655は日本で上場されていますが、内容としてはS&P500の銘柄を買い付けているため、S&P500と同様の値動きをしています。

そのため、上記で説明したVOOなどの買い付けがむずかしいようであれば選択肢に挙げられます。

 

おすすめの証券会社はどこ?

上記で説明したVOOやIVV、1655といった銘柄は、アメリカで上場しているものを含め、DMM 株などネット証券から日本語で簡単に買い付けることができます。

どこの証券会社で口座開設するかは、手数料などを考えると重要な問題ですが、多くの方は株式売買のためのアプリが使いやすかったり、手数料が安いDMM 株SBI証券といったネット証券が良いでしょう。

だいたい安定的な運用で年間利回り3%ぐらいです。いまの100万円は1年後の103万円、10年後の134万円(毎年3%の複利計算)と考えれば、1万円程度の少額からでも始めることができますし、少しでも早く始めた方が複利効果は高くなるため、まずは少額からどんな感じか触ってみると良いでしょう。

どこの証券口座で開設したら良いかや証券口座の開設の手順については、「証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れなど資産運用に強い税理士が比較解説」で画像付きでご紹介しています。ぜひ、今すぐご覧ください。

>>証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れなど資産運用に強い税理士が比較解説

 

投資信託以外の投資は?

投資信託以外にも投資手法は色々あります。

いくつか解説します。

  • 債券投資(社債)
  • 太陽光発電
  • 仮想通貨(暗号資産)
  • アメリカの個別株
  • 定期預金
  • 不動産投資

債券投資(社債)

社債とは、簡単にいえば会社の借金です。投資家としては会社に対してお金を貸していることになり、そこから得られる利息が利益になります。

外国債券や国内債券のメリット・デメリット、利回りなど税理士が解説」で解説していますが、債券投資は会社の経営が傾かない限り安定した利益を生むことができるため、比較的安全な投資と言えます。

もちろん、株式投資と比べると利回りは低くなりますが、資金に余裕があるなら選択肢としてはアリだと思います。

社債もSBI証券などから買い付けを行うことができます。

 

太陽光発電投資

太陽光発電投資とは、田舎の土地を買い、そこに太陽光発電パネルを設置して電力会社に売電する投資です。投資される方はサラリーマンが多いですね。

太陽光発電投資も、比較的安定した利益を生み出すことができます。なぜなら、太陽は毎年日射量がそこまでぶれないからです。

そのため、一種の債券的価値があると言えます。

もちろん、危ない業者も多くいるため、業者選びは慎重に行わなければいけません。わたしも2基持っているためよくわかります。

実際の収入がいくらになるかなど、経験談は「太陽光発電は儲かる? アプラス融資など資産運用に強い税理士が解説」でご紹介していますので、太陽光発電を考えている方はご覧ください。

>>太陽光発電は儲かる? アプラス融資など資産運用に強い税理士が解説

 

仮想通貨(暗号資産)

仮想通貨(暗号資産)はハイリスクハイリターンですね。

ただし、仮想通貨は当たれば100倍、200倍にもなりますので夢があります。

仮想通貨の取引所はどこがおすすめ?資産運用に強い税理士が比較解説」で仮想通貨取引の始め方をわかりやすく解説しているため、こちらをご覧ください。

今後、ビットコイン(BTC)の発行量がもうすぐ上限に至ると言われており、3倍、4倍(人によっては1BTC 3,000万円)に上がるのではという声もあります。もちろん、仮想通貨は株と違って会社の成長などが価格に反映されるものではなく、博打の側面が大きいです。

もしお金を使うとしても遊び程度にしておいた方が無難でしょう。

仮想通貨の取引所はどこがおすすめ?資産運用に強い税理士が比較解説

アメリカの個別株

アメリカの会社に投資するにあたって、いまどき英語は必要ありません。

たとえば、世界をけん引している次の会社にも日本から投資することができます。

  • Google
  • Amazon
  • Facebook
  • Apple
  • Microsoft
  • CRM(セールスフォース)
  • KO(コカ・コーラ)

今の株価が高くないか見極める必要はありますが、圧倒的成長を見込める会社の株を買うことで、株価が数倍、数十倍に跳ね上がることもあるのが米国株式市場の魅力です。

手数料が業界最安水準のDMM 株あたりで買うと良いでしょう。

取引回数が多くなればなるほど手数料の影響は大きくなります。「証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れなど資産運用に強い税理士が比較解説」で証券会社の比較を行っていますので、損したくない方はこちらの記事をご覧ください。

>>証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れなど資産運用に強い税理士が比較解説

定期預金

定期預金は、ミドルリスクローリターンもしくはローリスクローリターンの投資商品です。

定期預金のメリットやデメリットを資産運用に強い税理士が解説」で解説していますが、いまは超低金利時代なので年利0.003%です。

100万円預けて利息が1年間で30円にしかなりません。インフレしたときに損することになりますし、普通預金で十分です。定期預金は個人的には不要です。

 

不動産投資

不動産投資は、知識が無い状態で不動産会社のセールスマンにすすめられて購入するのはやめておいた方が良いでしょう。

不動産は、知識が無いとカモにされてしまうからです。

わたしも以前、知人の紹介でワンルームマンション投資の営業マンを紹介されたことがあり、購入の検討を行った経験があります。

ただ、どう見ても利回りが悪かったので、ひょっとしたらグルだったのかもしれません。

不動産の世界では高額な融資を組むことも珍しくありませんので、人生設計が大きく変わる可能性があります。

物件の管理や物件の選定ができるなら大きく利益を挙げられることもありますが、本を読んだ程度の知識で手を出すと痛い目にあう可能性があります、注意してください。

 

日本の投資信託は大損する可能性高いのでおすすめしない

投資はリスクをどれだけ許容できるかによって最適解が異なります。そのため、自身にあった最適な投資手段を選択しましょう。

ただし、先に説明したように、日本の証券会社の窓口などで買う投資信託は大損する可能性もありますのでお勧めはできません。

DMM 株などで、VOOやVTI、1655を買った方がリスクは低いと思われます。

また、世界経済(株式市場)が今後も成長していくことを前提とすれば、お金を預金のまま寝かせておくより、個人的には良いと思います(日本の目標インフレ率が2%のため、いまの預金の金利0.001%で寝かせておくと、お金の価値が目減りしていく可能性もあります)。

もちろん、いきなり1,000万円、1億円と投資するのではなく、月に5万円、10万円、或いは100万円と、時間的分散を行うことも大事です。まずはDMM 株などで、1万円や10万円などの少額から試してみましょう。

証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れなど資産運用に強い税理士が比較解説」で、証券会社の比較や証券口座の開設方法を画像付きで紹介しています。損したくない方は今すぐご覧ください。

>>証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れなど資産運用に強い税理士が比較解説

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税理士 / 坂根 崇真

【肩書】 税理士、㈳全国第三者承継推進協会 理事、その他 ㈱ 代表取締役 【著書】 相続実務のツボとコツがゼッタイにわかる本 【メディア実績】 Yahoo!ニュース、livedoor ニュース、Smart News、幻冬舎GOLD ONLINE ほか 【プライベート】 プライベートでは株や社債をはじめ、太陽光発電設備を2基など保有する個人投資家

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