株式・ETF

投資信託の買い時はいつがベスト?暴落=買いではない理由

2021年4月19日

投資家税理士 / 坂根 崇真

税理士、一般社団法人 全国第三者承継推進協会 理事、株式会社坂根ホールディングス 代表取締役 【セミナー実績】 初心者向け!資産形成手法と税金セミナー(略)(主催:サンワード貿易株式会社) など 【著書】 相続実務のツボとコツがゼッタイにわかる本 (出版社:秀和システム) 【メディア実績】 Yahoo!ニュース、livedoor ニュース、Smart News、幻冬舎GOLD ONLINE、現代ビジネス ほか 【プライベート】 株や社債をはじめ、太陽光発電設備を2基など保有する個人投資家

悩んでいる人
投資信託を買いたいけど、いつ買えばいいのかな。買い時がわからない・・・暴落した時に買えばいいんでしょうか

結論:買いたいと思ったときが買い時です。

購入タイミングの見極めは長年投資をしている人であっても容易ではなく、株価の右肩上がりが約束されていなければ暴落=買いではありません。

この記事では、投資家税理士 坂根が投資初心者向けに解説します。

ポイント

  • 投資信託は買いたいと思ったときが買い時
  • 価格の変動要因は一つではないため、買い時の見極めは不可能
  • 投資信託を買ってはいけないタイミングを避けること
  • 投資信託は元本割れリスクがあるので、原則元本割れしない年利1-3%の利息が手に入るFundsの選択肢もアリ

関連記事:【年利3%】安定利息収入Fundsの評判は?税理士が解説

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投資信託はいつが買い時?

悩んでいる人
投資信託はいつが買い時?

買いたいと思ったときが買い時です。

多くの投資初心者の方が「いつが買い時?」と言いますが、そのタイミングの見極めは非常にむずかしいです。

なぜなら、価格を構成する要素は1つだけではないからです。

たとえば、次の要素によって価格が変動します。

投資信託の価格の変動要素(一例)

  • 投資信託の利益の状況
  • 価格の上昇具合、下落具合などのトレンド
  • 分配金の利回り
  • 投資先の将来性
  • 社会情勢、ニュース
  • 需給関係(投資信託を買いたい人と売りたい人のバランス) など

これらすべてを考慮しなければ、買った方がお得なタイミングかどうかはわかりません。

そのため、基本的には買いたいと思ったときが買い時です。

明らかに買ってはいけないタイミングを避けること、買ってはいけない投資信託を避けることの方がよほど重要です。

1.投資信託の利益の状況

投資信託は、株や社債など複数の銘柄に、証券会社を通して買い付けているにすぎません

図にすると次の通りです。

投資信託の仕組み

そのため、単純に言えばファンド(投資信託)の投資先企業が儲かっていれば投資信託の価格は上がり、投資先企業が損をしていれば価格は下落するということです。

通常、投資信託は数十社、数百社に投資をしていますので、1社の決算が良かった、良くなかったという程度ではあまり価格に影響がありません。

しかし、投資先企業の多くが利益を出して株価が伸びている状況では価格が上がりますし、全然利益を出せていない状況であれば、株価が伸び悩み、投資信託の価格も下がります。

投資先が1社だけではないので、そもそも投資信託の買い時を見極めるのは不可能に近いです。

2.価格の上昇具合、下落具合などのトレンド

株価の上昇、下落は一定期間続くことがあります。

これを上昇トレンド、下落トレンドと呼んだりします。

たとえば、バブル時代は株価が上昇し続けていました(上昇トレンド)し、リーマンショック時は数か月間ずっと株価が下落していく傾向(下落トレンド)にありました。

実際に投資先企業が儲かっていようが、市場全体が下落トレンドにあれば引きずられて下がるかもしれませんし、投資先企業が大損して事業がコケていても、市場全体が上昇トレンドであれば引きずられて価格が上がるということもあります。

3.分配金の利回り

投資信託は、株の配当金と同じように分配金を出します。

投資信託によっては元本を取り崩してまで分配するものがあるため、分配金の利回りは高ければ高いほど良いというわけではありません。

関連記事:投資信託の分配金利回りの目安は3%~5%!高すぎてもダメ

ただ、やはり、分配金の利回りが高い投資信託は人気になりやすい特徴があります。

投資信託の価格が下落した場合、分配金の利回りは高くなります(1口1万円で300円の分配金を受け取れる銘柄が1口5,000円まで値下がりした場合、1口あたりの利回りは3%→6%に上がる)。

そのため、投資信託の価格が下落し、分配金の利回りが高くなった銘柄には買いが入る(つまり、価格が上がる)ことがあります。

4.投資先の将来性

投資先企業に将来性があるのであれば、それを見越して買いが入ります。

GoogleやFacebook、Amazonなど、数年前からとんでもない価格の上昇をしていますが、それは今のように、市場を席捲することを見越して投資家が買いを入れていたからです。

投資先企業に将来性があるのであれば、買いが入り、価格が上昇する可能性があります。

5.社会情勢、ニュース

株価は社会情勢やニュースによって引きずられやすいです。

米国の長期金利が何%かによっても左右されやすいですね。

たとえば、米国債を買って利回りが10%など出るのであれば、ほぼ無リスクで資産を増やせるわけですから、みんな株や投資信託から米国債に乗り換えます(=株価は下がる)。

6.需給関係(投資信託を買いたい人と売りたい人のバランス)

最終的には、株価や投資信託の価格は需給バランスで決まります。

買いたい人がいれば価格は上がり、売りたい人が増えれば価格は下がります。

魅力的な銘柄を見つけることが大事です。

適正な価格は無い

上記は一例ですが、これら全てが価格の決定に影響を及ぼします。

そのため、適正な価格はいくらかと言った単純な話はありません。

しかしながら、投資信託を買うときに際して、いくつかの判断ポイントがあるためご紹介します。

投資信託の買い時はどんなタイミングがあるの?

投資信託の買い時について、次のような悩みがあると思います。

はてな

  • 安く買って高く売ればいい?
  • 底値で買った方がいい?
  • 上昇基調で買った方がいい?

安く買って高く売る

悩んでいる人
株や投資信託は安く買って高く売ればいいから、暴落したタイミングを狙えばいいんでしょ?

違います。それが成り立つのは株価の右肩上がりが確実なときだけです。

株価や投資信託の基準価格は、ただランダムに上下しているわけではありません。

株を買いたい人と売りたい人の需給バランスで価格が上下するというのはもちろんあります。しかし、それ以上に、経済情勢や決算の状況によって大きく左右されます。

決算がうまくいかず、利益が予想以上に少なかったらその株は叩き売られます。

1週間で株価が30%、50%下がるかもしれません。

その下がったタイミングで買い、また次の決算でこけたらどうなるか。

さらに叩き売られます。

株価の右肩上がりが約束されているなら、確かに株価が下がったタイミングを狙えばいいです。

しかし、株価は右肩下がりになる場合や、会社が倒産し、無価値になる場合もあります。安く買って高く売るというのは危険な考え方です。

関連記事:投資信託の売却タイミングはいつがベスト?損切りは早めにすべき理由

底値で買う?見極めはむずかしい

よく、こんなことを言う人がいます。

悩んでいる人
暴落した時に底値で買いたい。底値で買えばあとは上がるだけ

でも「底値」って何でしょうか

投資信託の価格は利益の状況や需給関係など様々な要素によって形成されます。

そのため、過去10年間の中で一番低いか価格だったとしても、5年後10年後に、この価格をさらに下回ってしまう可能性も十分にありえます。

「落ちてくるナイフはつかむな」とよく言われますが、価格が下がり続けているときに「底値」を見極めるのは非常にむずかしいです

底値と判断して買った結果、投資信託の価格の下落トレンドに飲み込まれ、大損をしてしまうのもよく聞く話です。

たとえば、リーマンショックやコロナショックでは株価市場全体で大きく価格が下落しました。

その後は回復し、株価は上昇を続けていますが、「何で暴落したタイミングで買わなかったの?」という人もいるかもしれません。

ただし、ああいったタイミングでは、株価チャートがずっと右肩下がり(価格が下落)です。

緊急事態宣言が出たり、世界全体がパニックに陥っている中、経済成長が停滞、衰退するかもしれないという考えから、株価が暴落に暴落を続けていました。

買いに入る度胸がある人はそう多くありません。

結果的に株価は今も上昇を続けていますが、それは後になってからしか分かりません。

あの相場で大きく買いを入れることは、大損をしてしまう可能性も十分にありましたので、底値で買いたいという考えに固執はしない方が良いでしょう。

上昇基調で買うという判断

投資信託の価格の上昇基調で買うという判断。これは、ニュースで良い情報が出た時などに、価格が上昇を続けるケースがあります。

また過去5年間の価格が上がり続けている、業績が良い会社に多いですね。

その場合は決算の状況によって株価が上昇を続けるか減少に転じるかといったケースが多いです。

投資信託は1社だけでなく、数社、数十社に分散投資されていることが一般的ですので、投資先1社の業績で価格が大きく上下することはありませんが、市場全体が伸びているようなケースでは価格は上昇していきやすいです。

しばらく上昇基調を続けたあと、下落するというパターンももちろんありますが、上昇基調に上手く乗ることができれば、良い買い時であると言えるでしょう。

その場合は、できれば右肩上がりのチャートが望ましいです。

基本は買いたいと思った時

それではどのようなタイミングで買うのが良いのか。

個人的には、買いたいと思った時で良いと思います。

結局、いくら考えたところで、その価格が割高なのか、割安なのか、適正なのかは誰にも判断ができません。

今の決算の状況が良くなくても来期には爆益を出しているかもしれません。 いま価格が安定していても、戦争が起こって大きな価格変動が起こるかもしれません。

そのような外部環境はコントロールすることができませんので、自身の財産にいくら余裕があるのか、いくら投資に回せるのか。こういった個人的事情から判断していくのが良いと思います。

タイミングを分け、コツコツ分散投資(ドルコスト平均法)

タイミングを分けコツコツ分散投資すること。これを一般的に「ドルコスト平均法」と呼びます。

例えば1口100円、150円、200円と値上がりを続けている中、それぞれのタイミングで1口ずつ買ったとします。その場合、購入したのは3口で450円、平均単価は150円(100 円+150円+200円÷3)と考えることができます。

「値上がりを続けているなら、100円の時に3口全部買ってしまえば良いのでは?」と思うかもしれません。

確かに確実に値上がりが見込めるのであれば低い価格の時に出来るだけ多くの資金を投入してしまうのが良いと言えます。

ただし、この投資方法のメリットは、購入価格を平均的にならすことができるところです。つまり、継続的に価格の上昇が見込める銘柄であれば平均的な価格で購入をし徐々に徐々に値上がりを続けていくリスク分散ができます。

また、一度に多くの資金を投入しないため、高値づかみをし、価格が下落してしまったとしても被害を抑えることができます。

もちろん、株価が下落することが見込まれる場合にはドルコスト平均法で投資すると、どんどん損失が膨らんでいくので注意してください。

投資信託は手数料が高い

投資信託は、株を購入する際に直接その会社の株を保有するのではなく、間に証券会社を通して保有する形になります。

その分、証券会社に手数料を支払い続けることになってしまうため、日本の投資信託は結構手数料が高いです。

たとえば「グローバルソブリン」と呼ばれる投資信託では、購入時に1.65%の手数料、換金時に0.5%、そして年間1.375%の手数料がかかります。これだけ手数料をとられていては、利益を出すことができません。

そのため、日本の銀行や証券会社から投資信託を購入するぐらいであれば、一般的にはETF(上場投資信託)の方が良いでしょう。

ETFであれば年間0.03%などの超低コストの手数料で運用してくれるものもあり、年間3%~5%ぐらいの利回りであれば比較的安全に目指すことができます。

これから口座開設する場合、SBI証券が良いでしょう。取引が簡単であり、手数料も業界最安水準です。

関連記事:【比較】証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れを解説

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投資信託の買い時はいつがベスト?

2月に高値になりやすい、3月に売りが入りやすいといった過去の統計をとることは確かにできます。

ただし、投資信託にベストな買い時はありません。

なぜなら、過去の統計をとったところで今年も同じように動くとは限りませんし、第二、第三のリーマンショックやコロナショックが起きれば株式市場は急変するからです。

自身でリスクをとれる範囲から少しずつ手を出してみて、自分にとって心地の良い買い時を見極められるようにしていくと良いでしょう。

なお、投資信託は手数料が高いため、自身で銘柄を見極められるなら投資信託より株の方が良いです。

下記の記事で具体的な高配当銘柄を紹介していますので、いまより生活水準を高めていきたい方はご覧ください。

関連記事:憧れの配当金生活にはいくら必要?現実的には1億円

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投資信託は値動きするため元本割れリスクがあります。

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関連記事:【年利3%】安定利息収入Fundsの評判は?税理士が解説

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投資家税理士 / 坂根 崇真

税理士、一般社団法人 全国第三者承継推進協会 理事、株式会社坂根ホールディングス 代表取締役 【セミナー実績】 初心者向け!資産形成手法と税金セミナー(略)(主催:サンワード貿易株式会社) など 【著書】 相続実務のツボとコツがゼッタイにわかる本 (出版社:秀和システム) 【メディア実績】 Yahoo!ニュース、livedoor ニュース、Smart News、幻冬舎GOLD ONLINE、現代ビジネス ほか 【プライベート】 株や社債をはじめ、太陽光発電設備を2基など保有する個人投資家

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