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「株は儲からない」はウソ、初心者が失敗する理由を解説

2021年5月8日

悩んでいる人
株って、どうせ儲からないんでしょ?

株式投資で大きく儲けるのはむずかしいですが、儲からないことはありません。

もし儲けられていないのであれば、それは方法が悪い可能性があります。

この記事では、投資家税理士 坂根が解説します。

ポイント

  • 経済成長しているのであれば株は儲かる
  • 株式投資には次の2つの利益がある
    • 配当金
    • 株価の値上がりによる売却益
  • 株式投資は元本割れリスクがあるので、原則元本割れしない年利1-3%の利息が手に入るFundsの選択肢もアリ

関連記事:【年利3%】安定利息収入Fundsの評判は?税理士が解説

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株は儲からない?

株は儲からないというのは嘘です。

FXのように、為替レートの上下だけで取引するのであればゼロサムゲーム(参加者全員の利益と損失を合計するとゼロになる)となりますが、株は、会社の価値があがれば基本的には価格も上がっていくプラスサムゲーム(参加者全員をトータルすると利益が出る)だからです。

もちろん、不景気になればこの限りではありませんが、少なくとも、50年前より10年前より、明らかに経済は成長しています。

スマホやオンラインミーティングが無かった時代にはもう戻れません。

そのため、株は儲からないというのは嘘です。

過去にバブル崩壊などが起きた際、大損した人が多くでたため、今もなお株は儲からないと考える人がいるのです。

株で儲かる理由は?

株式投資で儲かる(お金になる)理由は大きく次の2点です。

  • 配当金を受け取れる
  • 株価の値上がりによる売却益を得られる

配当金を受け取れる

株式投資では、配当金を受け取ることができます。

配当金とは、会社が儲けたお金のうち、一部を株主に支払う行為です。

「会社は株主のもの」という言葉を聞いたことがある方も多いと思いますが、会社の儲けは株主のものです。

会社が稼いできたお金の一部を、預金利息のように受け取ることができます(配当金の目安は概ね株価の1%~2%ぐらいですが、高配当のETF「VYM」「SPYD」「PFF」だと年間3~5%程の配当金を受け取ることができます)。

もちろん、あまりにも高配当だと会社が成長できなくなり、株価の値上がりが期待できなくなります。そういった注意点はありますが、株式投資では配当金を受け取ることができるため利益は得られます。

関連記事:憧れの配当金生活にはいくら必要?現実的には1億円

株価の値上がりによる売却益を得られる

株式投資では、株価の値上がりによって売却益を狙うことができます。

株価がどのように決まるかは、基本的には買いたい人と売りたい人のバランスです。

株価が下がって損する可能性はもちろんありますが、株価が下がればその分配当金の利回りが高くなるため、買いが入ることもあります(※)。

※配当金額は1株いくらで購入したかに関係なく、1株あたりいくら配当金を出すかが決まるため、株価が低いときに購入すれば、投資額に対する配当金を受け取れる割合は高くなります。

もちろん、会社の業績が良くなり、配当金を多く出すようになれば株価の上昇につながります。

また、会社を解散した場合、残余財産は株主に分配されるため、会社が稼げば稼ぐほど、その価値は高まります。

必ずしも株価と業績が比例するわけではありませんが、基本的に会社の業績が伸びれば株価は伸びます。

そのため、株で儲からないというのは嘘です。

 

とはいえ、やはり会社の業績が悪くなれば株価は落ちていきます。

次に、投資初心者が株で儲からない理由をご紹介します。

投資初心者が株で儲からない理由

投資初心者が株で儲からない理由は、一言で言えば「銘柄選定が悪い」です。

だいたい次の理由でしょうか。

ポイント

  • 大きい会社だから安心した
  • 人がすすめる銘柄を鵜呑みにする
  • いきなり全力投資する

大きい会社だから安心した

大きい会社だから安心して株を買ったら大損した、というのはよくある話です。

たとえば2015年には郵政グループの3社が民営化に伴い上場したことで大きな話題になりました。

  • 日本郵政株式会社
  • 株式会社ゆうちょ銀行
  • 株式会社かんぽ生命

ご存じの方も多いと思いますが、今となってはどれも、およそ半分の株価になっています。

日本郵政の株価

ゆうちょ銀行の株価

かんぽ生命保険の株価

大きい会社だから安心というのは単なる思考放棄です。その株価がいま現在適正価格かどうかは別の問題だからです。

みんなが買えば値上がりしますし、みんなが売れば値下がりします。

また、会社の利益や置かれている経済環境は常に変わるので、それによっても株価は変わります。

単に大きい会社だから安心というわけではありません。

人がすすめる銘柄を鵜呑みにする

人が勧める銘柄を鵜呑みにしたり、本やネットでおすすめされていた銘柄が載っていたから買ったというのも、大損する人があとをたたないパターンです。

株価は常に動きます。

1時間前には割安でも、いまは既に割高になっているかもしれません。

タイムラグが大きければ大きい程、その情報の信ぴょう性は低くなります。

また、人がすすめる銘柄を鵜呑みにするのも考え物です。

たとえば株主優待の銘柄をすすめている本はよくありますが、株主優待はいつ無くなるかわかりません。

昨年は株主優待を出していても今年は出さないなんてことはよくあります。もし株主優待がなくなったら、すぐに株価が暴落するかもしれません。

「誰かがお勧めしていたから買った」というのは大損する理由の一つです。

関連記事:株主優待のおすすめ5選、利回り最大25.89%

いきなり全力投資する

いきなり全力投資する人も大損する可能性があります。

株価が長期的に見て上がっているケースでも、短期的に見れば下がる場面はあります。

そのときに何も考えずにいきなり全力投資し、株価が半分になったというのはよくあるケースです。

いきなり全力投資は確かに大きく利益を上げられる可能性もありますが、反対に、大きく損する可能性もあります。

大損したくないのであれば、何か月かにわけて投資していくのが良いでしょう。

証券口座の開設方法

株は大きく稼ぐのは難しいですが、手堅い投資方法で資産形成をしていくことは十分に可能です。

これから口座開設したい方は下記の記事をご覧ください。証券口座の開設方法を画像付きでわかりやすく解説しています。

関連記事:【比較】証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れを解説

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証券口座の維持費はいくらかかる?

悩んでいる人
証券口座を開設したいけど、維持費はいくらかかるの?

証券口座の維持費がかかるかかからないかは証券会社によりますが、最近はかからない業者が多いです。

つまり、口座を開設した後、ほったらかしにしていても1円もお金は減りません。

そのため、証券取引で手数料が発生するのは、基本的に売買するときのみです。

SBI証券は証券口座の維持費がかかりませんので、これから口座開設される方はこちらの記事を参考にご覧ください。

関連記事:【比較】証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れを解説

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証券口座の維持費がかかる証券会社はある?

証券口座の維持費がかかる証券会社はあります。

それは、ネットバンクでない対面型の証券会社で預け入れ資産が少ない場合です。

対面型の証券会社は基本的に担当者が付くため、お金を持っていない人の相手はしていられません。

また、証券会社からすれば高額の取引をしてくれないため、売買手数料をもらうこともできません。

そのため、預け資産が少ない人の口座については口座維持費が設定されています。

ただし、最近は口座維持費がかからない証券会社も増えてきており、たとえば野村證券、みずほ証券では口座維持費はかかりません(ホームページ参照)。

参考に、いくつかの証券会社の情報をまとめてみました。

証券会社名 年間の口座維持費 口座維持費が無料になる条件
SBI証券などのネット証券 無料
野村證券、みずほ証券 無料
東海東京証券 3,300円 200万円以上の預け資産がある場合など
大和証券 国内株1,650円、外国株3,300円 1,000万円以上の預け資産がある場合など
UBS証券 約20万円(ウワサ) 2億円以上の預け資産がある場合など

※筆者の独自調べによります

やはり、対面型の証券会社はまだまだ口座維持費を儲けているところが多いです。

なお、次の条件に該当する場合は口座維持費がかからないだけでなく、取引手数料も格安のSBI証券で口座開設するのが良いでしょう。

  • 担当者が付く必要は無い
  • 自分で銘柄選定できる
  • 手数料はとにかく安い方がいい

証券マンの担当者が付くのは必ずしも良いとは限りません。

証券会社によっては、大手であってもあくどい手法をとっているケースが少なくないからです。

下記の記事でSBI証券の口座開設方法を解説していますので、これから口座開設される方はご覧ください。

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投資家税理士 / 坂根 崇真

【肩書】 新宿税理士事務所 代表税理士 【セミナー実績】 初心者向け!資産形成手法と税金セミナー(略)(主催:サンワード貿易株式会社) など 【著書】 相続実務のツボとコツがゼッタイにわかる本 (出版社:秀和システム) 【メディア実績】 Yahoo!ニュース、livedoor ニュース、Smart News、幻冬舎GOLD ONLINE ほか 【プライベート】 株や社債をはじめ、太陽光発電設備を2基など保有する個人投資家

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