仮想通貨

ビットコインで大儲け:仮想通貨3つの稼ぎ方(信用取引・現物取引)

2021年5月14日

悩んでいる人
仮想通貨取引を始めてみたいのですが、どうやって稼ぐんでしょうか

一般的なのは安く買って高く売る「現物取引」ですね。

仮想通貨の稼ぎ方には、大きく3つの方法があります。

これから仮想通貨取引を始めたい方は下記の記事をご覧ください。Binance(バイナンス)での口座開設方法を解説しています。

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仮想通貨の3つの稼ぎ方

仮想通貨の稼ぎ方には大きく3つあります。

ポイント

  • マイニング
  • 現物取引
  • 信用取引

マイニング

マイニング(マイニング報酬)とは、ビットコインなど仮想通貨の売買取引を記録するときや正確性の判断の際に、その手続きをサポートすることで報酬として新しく発行される仮想通貨をもらうことです。

ただし、専門的な知識が必要であったり、高性能なパソコンを用意しなければなりません。

24時間パソコンをつけっぱなしなど膨大な電気代が必要となるため、電気代が安価な中国などで活発に行われているようです(ただし、省エネのために今後一部地域ではマイニングが禁止になるようです)。

ちなみに、日本だとマイニングで得られるビットコインの収入と電気代などの経費がつりあわないため、ほとんど行われていないようです

日本の大手企業でもマイニングに乗り出しているところはありますが、北欧など外国のようです。 そのため、初心者がこれからマイニングに乗り出すのはちょっと現実的ではないでしょう。

現物取引

仮想通貨で稼ぐなら、仮想通貨取引所で現物取引を行うのが現実的です。

現物取引というのは、仮想通貨をお金(日本円など)で買って、値上がりしたら売るということです。

仮想通貨は株と同様に、日々値動きしています。 ビットコインも2017年ぐらいからどんどん上がり続けています。

20万円だったのが、2021年の4月には687万円に高騰しました。 仮想通貨はもし外れればゼロになる可能性はありますが、今後ビットコインが主要な通貨になり、1ビットコイン2,000万円、3,000万円に跳ね上がる可能性もあるという声もあります。

これから口座開設したい方は下記の記事をご覧ください。ユーザー数世界一のBinance(バイナンス)での口座開設方法を解説しています。

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信用取引

信用取引とは、ビットコイン等の価値があがった分だけ、さがった分だけが利益・損失になる投資方法です。実際にビットコインなどの購入は行いません。

信用取引ではレバレッジをかけられるため、多額の資金がなくても大きな取引が可能です。

レバレッジをかけるというのは、簡単に言えば自己資金の何倍もの取引を行うことです。

一瞬で大儲けできる可能性もありますが、一瞬で何十万円、何百万円も失う可能性もあるため、初心者は手を出さない方が良いでしょう。

仮想通貨の稼ぎ方(現物取引・信用取引)

現物取引

現物取引の場合は「安く買って高く売る」ことでしか稼ぐことができません。

仮想通貨は日々値動きしていますので、安いと思ったときに買って、高いと思ったときに売りましょう。

もちろん、いま仮想通貨に資産価値があるかどうかは非常に怪しいので、価値なんてあってないようなものです。

株と同様にチャート分析をしたところで、大勝ちするのはむずかしいと思います。

自分の信じた銘柄で、この金額なら手を出せる、失敗してもいいやと思ったところで買いましょう。

信用取引

信用取引の場合は、次のどちらでも稼ぐことができます。

  • 安く買って高く売る
  • 高く売って安く買う

安く買って高く売るのは現物取引の場合と同様です。

1ビットコインが600万円の状態で購入し、620万円に上がれば20万円儲けが出ます。これは現物取引と同じです。

ただし、信用取引の場合は「売り」から入ることもできます。

1ビットコイン600万円の状態で売りから入り、590万円に下がれば10万円の儲けが出ます。 ビットコインの価値が上がりそうなときは「買い」から入り、ビットコインの価値が下がりそうなときは「売り」から入れば稼ぐことができます。

ただ、当然ながら買う時も売るときも手数料がかかりますので、単純に2分の1で勝てるゲームというわけではありません。

ビットコイン(仮想通貨)取引の流れ

ビットコインチャート

悩んでいる人
ビットコインはどのように買うのでしょうか?
次の順番です。

  1. 仮想通貨口座の開設
  2. 仮想通貨口座への振り込み
  3. 仮想通貨の購入

1.仮想通貨口座の開設

仮想通貨を買いたい場合、仮想通貨取引所に口座開設する必要があります。

仮想通貨取引所には、証券口座と同様に仮想通貨投資用の口座(以下「仮想通貨口座」と称します)が存在します。

CoinCheck(コインチェック)やbitflyer(ビットフライヤー)、Binance(バイナンス)などの仮想通貨交換業者が代表的です。

まずはこれらのWeb上で仮想通貨口座の開設を行う必要があります。

手軽なのはCoinCheck(コインチェック)です。口座開設自体は無料でできますし、年間維持費用もかかりません。そして、草コイン(ビットコイン以外の仮想通貨)を買いたいならBinance(バイナンス)に口座開設を行いましょう。

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2.仮想通貨口座への振り込み

開設したばかりの仮想通貨口座には、当然ながらお金が1円も入っていません。

自分の銀行預金口座を開設したとき、当たり前ですが最初はお金が入っていませんよね。それと同様です。

したがって、UFJ銀行やみずほ銀行等の銀行預金口座から、仮想通貨口座に運用するための資金を振り込みます。

3.仮想通貨の購入、売却

コインチェック等のWebページ上で仮想通貨の取引を行います。

仮想通貨口座に預けたお金を元手に、これらのWebページからビットコインやイーサリアム等の仮想通貨の購入を行います。

売却も同様にWebページ上で行うことができます。

このように、仮想通貨取引の流れ自体は証券取引と同様で、非常に簡単です。

仮想通貨取引には夢がある

仮想通貨取引には夢があります。

ブロックチェーンはきちんとした技術の上に成り立っている仕組みです。ビットコインなどの仮想通貨も、日本円や米ドルなどの決済手段から一新する革新的な技術になる可能性を秘めています。

ただ、ほとんどの方(99%以上)は、単なる投機目的で仮想通貨の取引をしています。

資産が数倍、数百倍になっている人も数多くいますからね。

アメリカのEV(電気自動車)大手のテスラがBTC(ビットコイン)に15億ドル(=約1,600億円)を投資したというニュースや、世界三大資産運用会社の1つであるブラックロックがビットコインなど仮想通貨のETF(上場投資信託)に乗り出すというニュースもありました。

当たれば億万長者です。

いまはただの数字遊び状態ですが、ニュースなど流行のネタに乗り遅れないために、まずは口座開設をしてみるのは良いでしょう。

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ビットコインで大儲けしたら確定申告が必要

ビットコイン(仮想通貨)の確定申告

ビットコイン(仮想通貨)の利益は確定申告が必要

ビットコイン投資で利益が出たら確定申告が必要です。

所得税は利益に対してかかります。

株や社債であれば、「特定口座」という証券会社が利益計算を行ってくれる証券口座があります。しかしながら、仮想通貨は今のところそのような口座がありません。

そのため、自身で所得計算を行う必要があります。

ビットコイン(仮想通貨)の所得区分

仮想通貨から生じた所得は、原則として「雑所得」というものに区分されます。この雑所得というのは、給料等と比べると多く税金がかかります。

儲けが少なくても住民税確定申告書の提出が必要

悩んでいる人
利益が20万円以下だったら所得税の申告は必要ないんですよね?

はい、サラリーマンで給料以外の利益が20万円以下だったら所得税の申告は必要ないですね。ただ、住民税の申告は必要です。

サラリーマンで、給与と退職金以外の所得が20万円以下の場合、所得税の確定申告が不要とされています(所得税法121条)。そのため、確かにサラリーマンが仮想通貨投資でもうけた利益が20万円以下なら所得税の申告はしなくて構いません。

ただし、この規定は住民税については適用されません。つまり、所得税確定申告書の提出を行わなかった場合は原則通り住民税の確定申告書の提出が必要です。

※仮想通貨の儲けが20万円超で所得税の確定申告を行った場合、住民税の確定申告を行ったものとみなす規定(地方税法45条の3)があります。そのため、所得税の確定申告を行った場合は住民税の確定申告書を提出する必要がありません。ただし、所得税の申告をしないなら住民税の申告が必要です。

仮想通貨の税金の扱いはむずかしい

仮想通貨の年間取引報告書とエクセルツール

国税庁は、日本の仮想通貨交換業者に対して年間取引報告書の作成を促し、仮想通貨の所得計算を行うためのエクセルツールを配布しました。

年間取引報告書については、仮想通貨交換業者が、投資家ごとの仮想通貨の売買履歴を記録して所得計算を行ってくれる書類が想定されていました。しかし、残念ながらこれは2019年3月の所得税確定申告において全く機能していません。

なぜ国税庁の仮想通貨計算書が機能していないのか?

仮想通貨の年間取引報告書の作成が義務ではない

国税庁の仮想通貨計算書が機能していなかった理由はいくつかありますが、1点目に、仮想通貨の年間取引報告書の作成が義務とされておらず、発行していない仮想通貨交換業者が非常に多かったことが挙げられます。

仮想通貨取引を行っている方の半数ぐらいはBinance(バイナンス)に仮想通貨口座を保有しています。取引手数料が安かったり、アルトコイン(ビットコイン以外の仮想通貨)の取扱銘柄が豊富だからです。

しかし、Binance(バイナンス)は日本の仮想通貨交換業者ではありませんので、年間取引報告書の義務付けができません。従って、Binance(バイナンス)については今後も年間取引報告書の入手を行える可能性は低いでしょう。

また、Coincheck(コインチェック)など、日本の大手の仮想通貨交換業者であっても、年間取引報告書を発行していない取引所がほとんどであったという大問題があります。

国税庁ツールの作成者は仮想通貨の取引経験が無い?

国税庁の仮想通貨所得計算ツールを作成された方は、おそらく仮想通貨の取引を行った経験がありません。

仮想通貨は売買を行ったときだけでなく、仮想通貨同士の交換を行ったとき(例:ビットコインでイーサリアムを購入)するときにも利益計算を行わなければなりませんが、これがエクセルツール上、対応していません。

Binance(バイナンス)では円建てで取引ができないため仮想通貨同士の交換取引が多発しますので、国税庁のエクセルツールのみで所得計算を行うことは現実的ではありません。

申告書を作るなんて無理、ということであれば無難に株式投資をしましょう。特定口座であれば基本的に申告不要です。

関連記事:【比較】証券会社のおすすめはどこ?口座開設の流れを解説

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仮想通貨に確実な稼ぎ方はない

仮想通貨に確実な稼ぎ方はありません。

外せばゼロ円、当たれば億万長者。 一種の宝くじのようなものと考えておくのが堅実です。ただし、夢を追って仮想通貨に全力投資というのも経験としてアリですね。

これから仮想通貨取引を始める方はBinance(バイナンス)で口座開設すると良いでしょう。下記の記事で、口座開設方法を画像付きでわかりやすく解説しています。

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投資家税理士 / 坂根 崇真

【肩書】 新宿税理士事務所 代表税理士 【セミナー実績】 初心者向け!資産形成手法と税金セミナー(略)(主催:サンワード貿易株式会社) など 【著書】 相続実務のツボとコツがゼッタイにわかる本 (出版社:秀和システム) 【メディア実績】 Yahoo!ニュース、livedoor ニュース、Smart News、幻冬舎GOLD ONLINE ほか 【プライベート】 株や社債をはじめ、太陽光発電設備を2基など保有する個人投資家

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